エネルギー・資源

防災地図

 背景と課題

 JANUSでは、1987年より緊急時モニタリング用資材の整備作業として、各発電所の固定式モニタリングポスト又はモニタリングステーションの設置点、環境試料の種類別採取地点、方位別人口分布図や集落別人口分布図等緊急時モニタリング用資材の整備作業を行ってきました。当時は、国土地理院発行の地図を1枚1枚貼り合わせる作業や、モニタリング地点のトレース等コストも高く作業期間も数ヶ月を要するものでしたが、新たに、GISを利用した地図作成機材を導入し、低コストかつ短期間で緊急時モニタリング用資材を準備することが可能となりました。

サービス/技術

 ​国土地理院発行の地図データ、電力殿所有のモニタリング地点データや人口データ等、すべてを電子化し、最新の緊急時モニタリング用資材の整備を実施することが可能です。一度電子化しておくことで、新たなモニタリング地点の追加や人口データの改訂にも簡単かつ短期間で対応することが可能であり、コスト低減化も図れるものと考えます。つまり、従来紙の地図の切り貼りにより作成していたため、作成する地図の枚数に応じた切り貼り作業が必要となりましたが、下絵の地図を電子化してしまえば、それ以降の地図の作成作業は不要となります。例えば、方位別人口分布図を作成した後に同じ縮尺のモニタリングポスト位置図を作成するような場合、後者の作業量はモニタリングポストの情報追加のみとなり、より安価にご提供可能となります。複数枚数地図作成についても同様に安価でご提供可能となります。

 さらに、緊急モニタリング用資材に限らず同じ地形図を使用して他の地図の作成も比較的安価に行うことが可能となります。また、JANUSが、国土地理院の地形図の更新状況を追跡することにより、新しく道路のバイパスが出来た等関連する地図が更新された場合には弊社からご案内させていただきます。これにより、御社が地形図の更新状況を把握することなく、常に最新の地図情報に基づいた緊急時モニタリング用資材等を維持することが可能となります。

 初回のデータ登録作業(下絵の地図も含む)を実施した後は、新規にデータ登録がない場合、紙代及び送料のみで必要な地図を必要な部数ご提供することが可能です。

E.3.4_防災地図サンプル画像

お問合せ先

安全・環境解析ユニット
Email: webmasterjanus.co.jp