発表年度	2024年12月
発表者	菅谷淳子(JANUS）
タイトル	たくさんの「心のメンター」に支えられ
概要	原子力分野で働く女性をロールモデルとしての紹介。具体的な活動や考えを発信することで現状への理解を深め、若い世代の方々に向けて原子力分野で働くことの魅力を伝える。
発表場所	WiN-Japan 公式WEB サイト
資料	https://win-japan.org/work/junko-sugaya/

発表年度	2024年12月
発表者	瀬下拓也(JANUS）
タイトル	日本のBWR再起動に向けての規制審査
概要	女川2号等の再起動のためどのような審査が行われたかを紹介する。
発表場所	BWR Club European Conference
資料

発表年度	2024年11月
発表者	石塚由佳子(JANUS）
タイトル	PDE（一日曝露許容量）算出、PDE設定レポートの作成
概要	PDE（一日曝露許容量）の算出方法、および、PDE設定レポートの作成についての解説記事。
発表場所	月刊PHARMSTAGE 2024年11月号（技術情報協会）
資料

発表年度	2024年10月
発表者	長岐雅博(JANUS）
タイトル	「PRISM火災戦略AI」のシナリオ非提示型防災訓練への活用について
概要	石油コンビナート等石油化学関連事業所における災害の防止に向けた取組として、シナリオ非提示型（ブラインド型）訓練を含めた災害対応訓練の実施が推奨されている。そこで、JANUSが危険物保安技術協会（KHK）との共同研究として開発を進めている「PRISM火災戦略AI及びVR型構内図」のシナリオ非提示型防災訓練への活用について説明する。
発表場所	令和6年度　化学工場等保安講習会（兵庫県高圧ガス保安協会）
資料

発表年度	2024年10月
発表者	瀬下拓也・澁谷武真・松下正吾(JANUS）
タイトル	原子力年鑑2025 ・ロシア ・ウクライナ ・ベラルーシ ・アルメニア ・エジプト
概要	原子力年鑑2025のうち、ロシア、ウクライナ、ベラルーシ、アルメニア、エジプトの原子力動向を執筆。
発表場所	原子力年鑑2025（日刊工業新聞社）
資料

発表年度	2024年10月
発表者	菅谷淳子(JANUS）
タイトル	原子力発電所の新たな検査制度について 第３回：日本の検査制度と米国ROP の比較
概要	日本の検査制度と米国のReactor Oversight Process（ROP）について、導入背景と大枠の位置付け、構成要素、規制アプローチ、継続的改善などの視点で比較を行い、日本の検査制度の利点と課題を整理する。
発表場所	保全学 Vol.23-3（日本保全学会）
資料

発表年度	2024年10月
発表者	長岐雅博(JANUS）
タイトル	「PRISM火災戦略AI」のシナリオ非提示型防災訓練への活用について
概要	石油コンビナート等石油化学関連事業所における災害の防止に向けた取組として、シナリオ非提示型（ブラインド型）訓練を含めた災害対応訓練の実施が推奨されている。そこで、JANUSが危険物保安技術協会（KHK）との共同研究として開発を進めている「PRISM火災戦略AI及びVR型構内図」のシナリオ非提示型防災訓練への活用について説明する。
発表場所	新技術を活用した危険物施設の保安設備等に関する研究会（危険物保安技術協会）
資料

発表年度	2024年9月
発表者	今野雄太(JANUS）
タイトル	米国の原子力産業におけるAI活用の動向
概要	米国原子力産業におけるAI活用の事例を紹介し、日本の原子力産業での活用に向けた議論につなげる。
発表場所	日本原子力学会　2024年秋の大会
資料

発表年度	2024年8月
発表者	Kohei Watanabe 1, Masami Komiya 2, Asuka Obikane 3, Tsubasa Miyazaki 1, Kousuke Ishino 4, Keita Ikegami 5, Hiroki Hashizume 5, Yukako Ishitsuka 5, Takashi Fukui 5, Min Gi 6, Shugo Suzuki 7, Hideki Wanibuchi 7, Yukari Totsuka 8 1 Laboratory of Environmental Toxicology and Carcinogenesis, Nihon University School of Pharmacy. 2 Laboratory of Environmental Toxicology and Carcinogenesis, Nihon University School of Pharmacy. 3 Department of Biochemistry, University of Yamanashi. 4 Department of Integrated Diagnostic Pathology, Graduate School of Medicine, Nippon Medical School. 5 JAPAN NUS Co., Ltd. 6 Department of Molecular Pathology, Osaka Metropolitan University Graduate School of Medicine; Department of Environmental Risk Assessment, Osaka Metropolitan University Graduate School of Medicine. 7 Department of Environmental Risk Assessment, Osaka Metropolitan University Graduate School of Medicine. 8 Laboratory of Environmental Toxicology and Carcinogenesis, Nihon University School of Pharmacy, Chiba 274-8555, Japan; Division of Cancer Pathophysiology, National Cancer Center Research Institute.
タイトル	Development of a genotoxicity/carcinogenicity assessment method by DNA adductome analysis
概要	Safety evaluation is essential for the development of chemical substances. Since in vivo safety evaluation tests, such as carcinogenesis tests, require long-term observation using large numbers of experimental animals, it is necessary to develop alternative methods that can predict genotoxicity/carcinogenicity in the short term, taking into account the 3Rs (replacement, reduction, and refinement). We established a prediction model of the hepatotoxicity of chemicals using a DNA adductome, which is a comprehensive analysis of DNA adducts that may be used as an indicator of DNA damage in the liver. An adductome was generated with LC-high-resolution accurate mass spectrometer (HRAM) on liver of rats exposed to various chemicals for 24 h, based on two independent experimental protocols. The resulting adductome dataset obtained from each independent experiment (experiments 1 and 2) and integrated dataset were analyzed by linear discriminant analysis (LDA) and found to correctly classify the chemicals into the following four categories: non-genotoxic/non-hepatocarcinogens (-/-), genotoxic/non-hepatocarcinogens (+/-), non-genotoxic/hepatocarcinogens (-/+), and genotoxic/hepatocarcinogens (+/+), based on their genotoxicity/carcinogenicity properties. A prototype model for predicting the genotoxicity/carcinogenicity of the chemicals was established using machine learning methods (using random forest algorithm). When the prototype genotoxicity/carcinogenicity prediction model was used to make predictions for experiments 1 and 2 as well as the integrated dataset, the correct response rates were 89 % (genotoxicity), 94 % (carcinogenicity) and 87 % (genotoxicity/carcinogenicity) for experiment 1, 47 % (genotoxicity), 62 % (carcinogenicity) and 42 % (genotoxicity/carcinogenicity) for experiment 2, and 52 % (genotoxicity), 62 % (carcinogenicity), and 48 % (genotoxicity/carcinogenicity) for the integrated dataset. To improve the accuracy of the toxicity prediction model, the toxicity label was reconstructed as follows; Pattern 1: when +/+ and -/- chemicals were used from the toxicity labels +/+, +/-, -/+ and -/-; and Pattern 2: when +/+, +/-, and -/+ other than -/- were replaced with the label “Others”. As a result, chemicals with only +/+ and -/- toxicity labels were used and the correct response rates were approximately 100 % for the measured data in experiment 1, 53 %-66 % for the data in experiment 2, and 59-73 % for the integrated data, all of which were 10 %-30 % higher compared with the data before the label change. In contrast, when the toxicity labels were replaced with -/- and “Others”, they reached nearly 100 % in the measured data from experiment 1, 65 %-75 % in the data from experiment 2, and 70 %-78 % in the integrated data, all of which were 10 %-50 % higher compared with the data before the label change.
発表場所	Mutat Res Genet Toxicol Environ Mutagen. (Elsevier)
資料

発表年度	2024年8月
発表者	岩崎一晴1)、〇山城勇人1)、結城健一2)、飯田裕貴子2)、桐 賢太郎1)、仲地史裕1)、豊口敏之2)、山本貴士3)、寺園淳3) 1)JANUS、2)(株)環境管理センター、3) 国立研究開発法人 国立環境研究所
タイトル	石綿繊維の検出の迅速化を目標としたAIモデルの開発（その２）
概要	民間建築物の年度別解体棟数は2030年頃にピークを迎えると予測されている。「アスベストモニタリングマニュアル（第4.2版　環境省 令和4年3月）」（以下、「環境省マニュアル」とする。）には、一般環境及び解体現場付近の大気中アスベスト濃度を測定する方法として、位相差顕微鏡法（PCM法）で係数を行い、長さ5μm以上・幅（直径）3μm未満・アスペクト比が3:1の繊維が1本/Lを超えた場合に、分析走査型電子顕微鏡により計数と分析を行う方法が掲載されている。この方法については、訓練を受けた測定者による100視野の計数を必要とし、分析に要する時間が長いことが指摘されており、漏えいを早期に検出・是正するための気中アスベスト繊維の迅速測定法が必要である。本研究開発の目的は、PCM法（図１のハイライト部）について人工知能（AI）・画像解析を導入することにより、熟練測定者と同等の精度、なおかつ短時間での計数の両方を補助するためのツールの開発である。解体現場付近の環境試料について、セマンティックセグメンテーションモデルによりピクセル単位で出力される繊維状の物体の領域を抽出して、画像解析により繊維長、幅、アスペクト比を計算し、計数対象の繊維かどうかを判定した。 精度は、再現率と適合率の2指標で評価した。再現率は評価データのうちモデルにより予測できたものの割合、適合率はモデルが予測した結果のうち正解であったものの割合である。今回検討したセマンティックセグメンテーションモデル（Segformer）では、再現率が94%、適合率が65 %であった。計数対象繊維95本のうち、89本を計数対象繊維として検出し、見逃しは6本、誤検出は48本であった。
発表場所	日本作業環境測定協会
資料

発表年度	2024年7月
発表者	石塚由佳子（JANUS）
タイトル	製薬産業におけるPDE・OELの必要性
概要	医薬品は、患者の疾病を治療し、QOLを向上するメリットがある一方、その薬を必要とする患者以外が服用する薬に混入した場合や、労働者が医薬品の製造現場で曝露した場合は、薬理作用も含めて有害な作用として捉え、製造現場においてそれらのリスク管理を行う必要がある。 PDE（ADE, HBEL, 一日曝露許容量）は、一生涯毎日曝露したとしても有害な作用を与えないと考えられる医薬品原薬の用量を示した曝露経路毎の限度値である。医薬品の共用製造設備における洗浄基準値の算出に利用される。 交叉汚染の洗浄基準値については、従前は「0.1％投与量」、「10ppm」、「目視検査基準」等が用いられてきた。リスクベースアプローチでは、それらに代わり、薬理学的あるいは毒性学的なデータから、個別の医薬品ごとに科学的にPDEを設定する必要がある。 諸外国では、2018年にPIC/S-GMPガイドラインが改定され、健康ベース曝露限界設定ガイドラインが制定された。国内においては、2021年に改正GMP省令が発出され、医薬品製造の共用設備における交叉汚染防止のための洗浄バリデーションについて、薬理学的・毒性学的評価に基づいて設定された残留管理のための限度値（すなわちPDE）が必要であるとされた。 一方、OEL（職業曝露限界）は、製薬産業においては、職場で医薬品原薬及び溶媒等の化学物質を取り扱う労働者の健康リスクを低減・管理するために設定される。 2023年度に労働安全衛生法施行令（安衛令）および労働安全衛生規則（安衛則）が見直され、事業者による自主的なリスクアセスメントの実施およびリスク低減措置の実施等が努力義務とされた。医薬品については、OELを薬理学的・毒性学的評価に基づいて設定し、自律的な管理のもと労働者の健康リスクの低減に努めることが必要と考えられる。 本講演では、諸外国及び国内の規制・基準の状況について紹介し、製薬産業におけるPDEやOELの必要性について解説する。
発表場所	第51回日本毒性学会学術年会（日本毒性学会）
資料

発表年度	2024年6月
発表者	澁谷武真（JANUS）
タイトル	稼働率向上に向けた海外の事例 海外での稼働率向上に資する各種保全活動の紹介と我が国での実現に向けての提案
概要	保全の最適化とは「適切な作業を、適切な時期に、適切な機器に行う」ことである。保全の最適化において重要なことは、原子力安全、発電、経済性に基づいて機器を分類し、最も重要な機器に保全活動を集中させることであり、事後保全となった機器に対しては、要求機能が果たせなくなるまで保全をすべきではない。 日本では、発電所のほぼ全ての機器の故障を防ぐことを目指し徹底した予防保全を実施してきた。一方、海外では重要な機器にリソースを投入するため、保全の最適化を実施してきた。日本においても、重要な機器にリソースを最大限に投入するために、保全の最適化の阻害となっている規制当局や政府機関に対する誓約条件を修正させる必要があるが、これは原子力産業界による技術的な正当性により達成することができる。
発表場所	保全学 Vol.22-2 (日本保全学会)
資料

発表年度	2024年5月
発表者	山本貴士3)、岩崎一晴1)、飯田裕貴子2)、仲地史裕1)、山城勇人1)、豊口敏之2)、寺園淳3) 1)JANUS、2)（株）環境管理センター、3) 国立研究開発法人 国立環境研究所
タイトル	模擬大気試料の位相差顕微鏡画像における人工知能による高速ファイバー検出技術
概要	日本ではアスベスト製品の製造・輸入・使用が全廃されたため、大気中へのアスベスト排出の主な原因は、アスベスト含有材料で建てられた建物の解体・撤去作業となっている。不適切な解体・撤去作業によるアスベスト排出を早期に発見し、是正するためには、大気中のアスベスト繊維を迅速に測定する方法が求められている。現在の迅速測定法は、短期間の大気サンプリングと位相差顕微鏡による計数の組み合わせである。しかし、目視による計数にはかなりの時間がかかり、十分に速いとは言えない。人工知能（AI）を用いて顕微鏡画像を解析し繊維を検出すれば、計数に要する時間を大幅に短縮できる可能性がある。そこで本研究では、位相差顕微鏡画像から繊維を検出するためのAI画像解析の利用を検討した。
発表場所	Annals of Work Exposures and Health
資料	https://academic.oup.com/annweh/article/68/4/420/7619060

発表年度	2024年5月
発表者	菅谷淳子（JANUS）
タイトル	日本における革新炉の導入・展開を成功させるための条件
概要	日本における革新炉の展開の条件、規制アプローチに着目した日米の相違点、考えられるシナリオなどを説明した。
発表場所	日米の脱炭素化と経済発展への次世代革新炉技術の貢献に関するワークショップ　（東北大学）
資料

発表年度	2024年5月
発表者	菅谷淳子（JANUS）
タイトル	キャリア紹介
概要	ロールモデル（メンター）によるキャリア紹介として、経歴、仕事に対する思い、苦労したこと、仕事を通じて得たもの、こころがけていることなどを発表した。
発表場所	WiN-Japan第24回年次大会
資料

発表年度	2024年3月
発表者	佐々木翔哉（JANUS）
タイトル	木賊川における中・大型哺乳類の生息状況
概要	岩手県内においては、ツキノワグマや二ホンジカ、イノシシといった哺乳類の分布が拡大しており、岩手県木賊川遊水地造成予定地で活動する市民団体、大学等で注目度が高まっている。そこで、木賊川遊水地造成予定地に生息する哺乳類について、その生息状況や特徴等をまとめ講演する。
発表場所	木賊川遊水地造成予定地に生息・生育する野生動植物の保全活動報告会
資料

発表年度	2024年2月
発表者	澁谷 武真（JANUS）
タイトル	稼動率向上に向けた海外の事例
概要	海外での稼働率向上に資する各種保全活動の紹介と我が国での実現に向けての提案
発表場所	第23回保全セミナー 「社会貢献に向けた原子力発電所の活用策と目指すべき姿 ─古くて新しい保全の課題解決に向けて─」
資料

発表年度	2024年2月
発表者	岩崎一晴1)、山城勇人1)、結城健一2)、飯田裕貴子2)、桐 賢太郎1)、仲地史裕1)、豊口敏之2)、山本貴士3)、寺園淳3) 1) 日本エヌ・ユー・エス 株式会社、2) 株式会社 環境管理センター、3) 国立研究開発法人 国立環境研究所
タイトル	石綿繊維の検出の迅速化を目標としたAIモデルの開発（その２）
概要	環境省マニュアルにおける石綿繊維検出の迅速化を目標とし、実環境試料から得られた位相差顕微鏡画像で学習させたAIモデルの計数対象繊維の検出精度等に関する報告を行う。
発表場所	石綿問題総合対策研究会
資料

発表年度	2024年2月
発表者	長岐雅博（JANUS）
タイトル	PRISM火災戦略AI及びVR型構内図のシナリオ非提示型防災訓練への活用
概要	石油コンビナート等石油化学関連事業所における災害の防止に向けた取組として、シナリオ非提示型（ブラインド型）訓練を含めた災害対応訓練の実施が推奨されている。そこで、JANUSが危険物保安技術協会（KHK）との共同研究として開発を進めている「PRISM火災戦略AI及びVR型構内図」のシナリオ非提示型防災訓練への活用について説明する。
発表場所	「シナリオ非提示型防災訓練」講演会(日本化学工業協会)
資料

発表年度	2024年1月
発表者	石橋陽一郎、山城勇人（JANUS）
タイトル	石綿繊維の検出の迅速化を目標としたAIモデルの開発（その２）
概要	環境省マニュアルにおける石綿繊維検出の迅速化を目標とし、実環境試料から得られた位相差顕微鏡画像で学習させたAIモデルの計数対象繊維の検出精度等に関する報告を行う。
発表場所	第17回 日本繊維状物質研究セミナー（日本繊維状物質研究協会）
資料

発表年度	2023年11月
発表者	松永陽子（JANUS）、桑垣玲子（電力中央研究所）
タイトル	既文献におけるリスクコミュニケーションの評価対象及び手法の調査
概要	今後の効果的なリスクコミュニケーションの評価に役立てることを目的に、リスクコミュニケーションのプロセスについて言及されるガイドライン、マニュアル、手引き、ハンドブック等の文献におけるリスクコミュニケーションの評価対象及び手法について調査した。
発表場所	日本リスク学会第36回年次大会
資料

発表年度	2023年11月
発表者	岩崎一晴（JANUS）
タイトル	石綿繊維の検出の迅速化を目標としたAIモデルの開発（その２）
概要	環境省マニュアルにおける石綿繊維検出の迅速化を目標とし、実環境試料から得られた位相差顕微鏡画像で学習させたAIモデルの計数対象繊維の検出精度等に関する報告を行う。
発表場所	公益社団法人 日本作業環境測定協会
資料

発表年度	2023年10月
発表者	越智仁（JANUS）
タイトル	原子力保全DXに係る海外動向　－米国の革新炉開発を中心に－
概要	革新炉の開発が各国で進められているなか、米国では革新炉の保守費用を大幅に低減すべく、エネルギー省（DOE）支援プログラムのもと、デジタルツイン、AI等のデジタル技術の保全への適用が研究されている（ARPA-E GEMINA）。この背景として、米国の原子力発電所は高いパフォーマンスを有しているにも拘らず、経済性の問題に向き合ってきた現実がある。ARPA-E GEMINAでは、大学・研究所・メーカの9プロジェクトが選定され、将来の革新炉のO＆M固定費を、現在の10分の1に大幅削減することを目指している。本講演ではこれら米国の原子力保全DXへの取り組み事例及び規制動向を紹介する。
発表場所	保全学(日本保全学会)
資料

発表年度	2023年10月
発表者	瀬下拓也、松下正吾、澁谷武真（JANUS）
タイトル	原子力年鑑2024 ・ロシア ・ウクライナ ・ベラルーシ ・アルメニア
概要	原子力年鑑2024のうち、ロシア、ウクライナ、ベラルーシ、アルメニアの原子力動向を執筆。
発表場所	原子力年鑑2024(日刊工業新聞社)
資料

発表年度	2023年9月
発表者	山本貴士 1)、岩崎一晴 2)、飯田裕貴子 3)、結城健一 3)、仲地史裕 2)、山城勇人 2)、桐 賢太郎 2)、豊口敏之 3)、寺園淳 1) 1) (国研)国立環境研究所、2) 日本エヌ・ユー・エス株式会社、3) 株式会社環境管理センター
タイトル	AIを用いた位相差顕微鏡画像解析による気中アスベスト繊維の迅速測定に関する基礎的検討（その3）
概要	石綿含有建材を使用した建築物の解体工事において、アスベストの漏えいを早期に検出・是正するための気中アスベスト繊維の迅速測定法が求められている。我々は、気中アスベスト繊維の迅速測定に適用可能な人工知能（AI）を用いた画像解析によるアスベスト繊維の認識について基礎的な検討を行っている。AIモデルとしてセマンティックセグメンテーションモデルを採用し、模擬大気試料（アスベスト標準品から作製したスライド）の位相差顕微鏡（PCM）画像より作成した教師データで学習を行うことで、適合率、再現率ともに概ね90%の高い精度を得た。
発表場所	公益社団法人 大気環境学会
資料

発表年度	2023年9月
発表者	Shota Iino *1,Hideki Nomoto *1,Takashi Fukui *2,Sayaka Ishizawa *2,Miki Sasaki *2,Yohei Yagisawa *2,Takayuki Hirose *1,Yasutaka Michiura *1,Hiroharu Shibayama *3 *1:Japan Manned Space Systems Corporation, *2:JAPAN NUS Co., Ltd., *3:Japan Manned Space Systems Corporation
タイトル	Systemic symptom detection in telemetry of ISS with explainability using FRAM and SpecTRM
概要	Explainability is important for machine learning-based anomaly detection of safety critical systems. In this respect, we propose a new systemic symptom detection method by combining two methodologies: the Functional Resonance Analysis Method (FRAM) and the Specification Tools and Requirement Methodology-Requirement Language (SpecTRM-RL) with machine learning-based normal behavior prediction model. The method was verified with data of thermal control system of Japanese Experimental Module of the International Space Station, and the result found that the proposed method enables flight controllers and specialists to obtain additional information for identifying causes of anomaly with the method.
発表場所	Asia Pacific Conference of the Prognostics and Health Management Society 2023(PHMAP2023)
資料

発表年度	2023年9月
発表者	仲宗根響、長岐雅博、瀬下拓也（JANUS）
タイトル	NuScale “VOYGRTM”の開発実証 （5）設計認証プロセスにおける米国原子力規制委員会への取り組み
概要	NuScale社のSMR原子力発電所であるVOYGRTMは、600 MWe級のプラントであるUS600として、米国原子力規制委員会（NRC）から設計認証（DC）と標準設計認証（SDA）を取得した。米国初号機案件を想定し、VOYGRTMの設計に460 MWe級のプラントであるUS460が追加された。US460は現在NRCによるSDA審査が進められている。 これまでに既存の大型軽水炉とは異なる規制審査を実施した経験はNRCになかったが、NuScale社はNRCに働きかけ、米国初となるSMRの規制認可を取得することに成功した。この要因としてNuScale社は①申請前からの規制当局との対話、②規制免除プロセス、③NRCへの異議申し立てとエスカレーションを挙げている。 本稿では、2016年12月にDC及びSDA審査をNRCに申請するまでのNRCとNuScale社のコミュニケーションと、2020年9月にUS600のDC審査完了及びSDA発給までのNuScale社の取り組みを、当時のNuScale社の意図と上記の成功要因を交えて紹介する。また、US600の審査経験を踏まえたことでUS460のSDA申請時に反映された改善事項を報告する。
発表場所	日本原子力学会　2023年秋の大会
資料

発表年度	2023年9月
発表者	安田希亜良（滋賀県立大学大学院　環境科学研究科）、石澤沙耶香（JANUS）、瀧健太郎（滋賀県立大学大学院　環境科学研究科）
タイトル	石狩川と旧川湖沼の連続性回復に伴うEco-DRR効果の推定
概要	石狩川の治水事業は、第1期北海道拓殖計画（明治43年）からはじめて計画的に開始され、以降、捷水路事業を中心とする治水事業や低平湿地における農地開発などにより、背後地は広大な農業地帯に変貌を遂げた。 これにより石狩川は約60km短縮され、本流から切り離された河川部分が河跡湖（以下、旧川湖沼。大小合わせると50以上となる。）として広範に残された。 旧川湖沼は河川水域と分断され、周辺の湿地や樹林は徐々に失われ、生物の生息環境も喪失し、これにより生物相は大きく変化した。 平成19年3月（平成26年1月改定）、北海道開発局により「石狩川下流自然再生計画」が発行され、本計画書では、石狩川だけではなく流域レベルで連続化を図り自然環境の向上を目指すとされている。 石狩川周辺における自然環境の再造成については、石狩川の支川である千歳川流域において、舞鶴遊水地（平成26年完成）が整備されたことにより湿生植物群落からなる低層湿地が成立している。 舞鶴遊水地は魚類・底生動物などの餌資源が生息していることから、タンチョウの生息・営巣に適した環境となり、道央圏では100年以上ぶりとなるタンチョウのヒナが誕生した（令和2年度から三年連続で誕生）。 生態学分野ではタンチョウ保護に向けた分布予測も行われており、正富らは、植生を説明変数とするタンチョウ営巣適地モデルが作成されている。 モデルでは「ヨシクラス」や「ハンノキ群落」の湿地植生が営巣に正の影響を与える結果となっていることから、これらの植生帯の造成によるタンチョウの営巣確率の向上可能性が指摘されている。 そこで本研究では、石狩川中下流部の本川と旧川湖沼の連続性を回復した場合のEco-DRR効果を評価（定量化）することを目的とした。 実験の結果、本川と旧川湖沼の連続性を回復することによって、旧川湖沼の洪水貯留が増加し、生態系保全機能も向上するというシナジー効果が得られることが分かった。 連続性を回復した周辺は氾濫水を貯留し、石狩川と千歳川の下流水位を低減させる効果があり、下流に位置する農地や市街地の浸水被害が軽減する結果が得られた。 また、既往研究で湿地植生が営巣に正の影響を与えることが示されていることから、遊水しやすくなった旧川湖沼の周辺では、タンチョウの営巣確率も向上した。 なお、連続性を回復する方法として本研究で想定した２つのケース、堤防を切り下げたままの状態のケースと、堤防を切り下げて二線堤を設けるケースとでは、 前者の方が貯留量も大きく営巣確率が高かったが、後者は二線堤を設けたことにより氾濫域が狭まり、前者よりも茨戸川付近や夕張川との合流部の市街地の浸水深が減少した。 したがってEco-DRRの観点では、後者のように二線堤を設置し、市街地を守りつつEco-DRR機能を発揮させることが望ましいと考えられる。
発表場所	応用生態工学会
資料

発表年度	2023年9月
発表者	瀬下拓也（JANUS）
タイトル	新型原子炉開発の国内外動向
概要	近年、軽水炉SMR及び第4世代原子炉を中心として、新型炉の開発及び商用化に向けた動きが世界的に活発になっている。主要国における新型炉の開発動向や政府支援、新型炉開発に関わる国際連携について紹介する。
発表場所	FBNews
資料

発表年度	2023年5月
発表者	長岐雅博（JANUS）
タイトル	電子版消火計画（PRISM）及びVRツアー型構内図による石油コンビナートの防災・保安活動のデジタル化・高度化推進
概要	近年、危険物施設の事故件数は増加傾向にあるものの、防災教育訓練は主に図上訓練と座学のみであり、また、熟練者の退職によって災害対応能力の低下が懸念されることから、実際の事故に即した的確な判断と防御活動、熟練者による経験値及び技術伝承による人材育成や体験型防災教育訓練の実施が必要である。 そこで、米国AMMI社（AMMI Risk Solutions）が開発したPRISMソフトウエアを活用してJANUSが構築した「電子版消火計画」と協業先である危険物保安技術協会（KHK）が作成するVRツアー型構内図を組合せ、日常の設備保全、災害活動支援及び防災活動訓練等に活用できるシステムの開発に取り組んでいる。
発表場所	Safety&Tomorrow（危険物保安技術協会）
資料	投稿記事

発表年度	2023年5月
発表者	瀬下拓也（JANUS）
タイトル	SMRの国内外における研究開発の現状と実用化に向けた将来展望
概要	ネットゼロに向け、世界で再エネ電源（太陽光、風力）が大幅に伸びる中、原子力発電も一定の役割を担うことが期待されている。化石燃料が担ってきた役割を引き継ぎ、再エネ電源と協調する上では、小型モジュール炉（SMR）が有利と考えられ、各国で開発が進められている。また、大型炉市場がロシア、中国に席巻されてきた状況を踏まえ、小型化によりゲームチェンジを図ろうとする意図も見られる。 各国におけるSMR開発動向や国際連携の状況、実用化に向けた将来展望について講演する。
発表場所	北海道原子力研究懇話会
資料

発表年度	2023年3月
発表者	長岐雅博（JANUS）
タイトル	電子版事前消火計画（PRISM）のご紹介
概要	石油コンビナート災害対応に資する先進技術として、電子版事前消火計画（PRISM）を紹介する。
発表場所	総務省消防庁のYoutubeチャンネル
資料

発表年度	2023年3月
発表者	中村理恵（JANUS）
タイトル	日本の原子力発電所の長期運転の状況 – 政策, 規制条件, 原子力事業者の課題
概要	世界の原子力発電所において、当初の認可期間である40年を超えて運転継続する手続きが進む中、日本の原子力発電所の長期運転への取組状況を、主に福島事故後の政策の変化、規制条件、電力事業者の課題について、長期停止期間の課題も含めて説明。
発表場所	BWR Club（Structural Integrity Workshop with Focus on LTO/LTE”, Sigtuna, Sweden, March 7 – 8, 2023）
資料

発表年度	2023年2月
発表者	瀬下拓也（JANUS）
タイトル	新型原子炉開発の国内外動向
概要	ネットゼロに向け、世界で再エネ電源（太陽光、風力）が大幅に伸びる中、原子力発電も一定の役割を担うことが期待されている。化石燃料が担ってきた役割を引き継ぎ、再エネ電源と協調する上では、小型モジュール炉（SMR）が有利と考えられ、各国で開発が進められている。また、大型炉市場がロシア、中国に席巻されてきた状況を踏まえ、小型化によりゲームチェンジを図ろうとする意図も見られる。国内でも、経済産業省資源エネルギー庁は、原子力小委員会の下に「革新炉ワーキンググループ」を設置し、検討を進めてきた。本講演では、各国の開発動向や国際連携の状況を概観し、わが国の新型炉開発について今後の展望を述べる。
発表場所	第７７回放射線防護研究会「新型原子炉の紹介と課題について」（放射線安全フォーラム）
資料

発表年度	2023年2月
発表者	瀬下拓也（JANUS）
タイトル	革新炉開発の国内外動向と国際協力
概要	ネットゼロに向け，世界で再エネ電源（太陽光，風力）が大幅に伸びる中，原子力発電も一定の役割を担うことが期待されている。化石燃料が担ってきた役割を引き継ぎ，再エネ電源と協調する上では，小型モジュール炉（SMR）が有利と考えられ，各国で開発が進められている。また，大型炉市場がロシア，中国に席巻されてきた状況を踏まえ，小型化によりゲームチェンジを図ろうとする意図も見られる。国内でも，経済産業省資源エネルギー庁は，原子力小委員会の下に「革新炉ワーキンググループ」を設置し，検討を進めてきた。本講演では，各国の開発動向や国際連携の状況を概観し，わが国の新型炉開発について今後の展望を述べる。
発表場所	第52回原子力安全に関する特別セミナー（原子力安全協会）
資料

発表年度	2023年2月
発表者	越智　仁（JANUS）
タイトル	原子力保全DXに係る海外動向　－　米国の革新炉開発を中心に　―
概要	革新炉の開発が各国で進められているなか、米国では革新炉の保守費用を大幅に低減すべく、エネルギー省（DOE）支援プログラムのもと、デジタルツイン、AI等のデジタル技術の保全への適用が研究されている（ARPA-E GEMINA）。この背景として、米国の原子力発電所は高いパフォーマンスを有しているにも拘らず、経済性の問題に向き合ってきた現実がある。ARPA-E GEMINAでは、大学・研究所・メーカの9プロジェクトが選定され、将来の革新炉のO＆M固定費を、現在の10分の1に大幅削減することを目指している。本講演ではこれら米国の原子力保全DXへの取り組み事例及び規制動向を紹介する。
発表場所	第22回保全セミナー 「DX（デジタルトランスフォーメーション）を活用して原子力保全に変革を！」 （日本保全学会）
資料

発表年度	2023年1月
発表者	柘植洋太、伊藤邦雄（JANUS）
タイトル	「海外における保守高度化の取組み」（２） 諸外国における原子力発電所安全系設備に対する運転中における保全活動の取組み
概要	保全学会誌「保全学」にて、海外における保全高度化の取組みについて、全5回にわたり解説するもの。第2回目となる解説記事では、海外における原子力発電所の運転中保全の取り組みについて、先行する米国、スペイン、フィンランドの実施状況や、背景、規制要件、規制・産業界ガイダンス、安全管理手法及びその効果等について概説し、日本における運転中保全の導入に関する課題について議論している。
発表場所	保全学（保全学会）
資料

発表年度	2023年1月
発表者	瀬下拓也（JANUS）
タイトル	新型炉開発の海外動向・国際連携
概要	エネルギー・サプライチェーンの地政学リスクの低減に貢献できる新型炉開発の海外動向及び国際連携プロジェクトについて解説。
発表場所	ウィークリーウェビナー（原子力学会）
資料