社外発表一覧

2023年

発表年度 2023年11月
発表者 松永陽子(JANUS)、桑垣玲子(電力中央研究所)
タイトル 既文献におけるリスクコミュニケーションの評価対象及び手法の調査
概要 今後の効果的なリスクコミュニケーションの評価に役立てることを目的に、リスクコミュニケーションのプロセスについて言及されるガイドライン、マニュアル、手引き、ハンドブック等の文献におけるリスクコミュニケーションの評価対象及び手法について調査した。
発表場所 日本リスク学会第36回年次大会
資料
発表年度 2023年11月
発表者 岩崎一晴(JANUS)
タイトル 石綿繊維の検出の迅速化を目標としたAIモデルの開発(その2)
概要 環境省マニュアルにおける石綿繊維検出の迅速化を目標とし、実環境試料から得られた位相差顕微鏡画像で学習させたAIモデルの計数対象繊維の検出精度等に関する報告を行う。
発表場所 公益社団法人 日本作業環境測定協会
資料
発表年度 2023年10月
発表者 越智仁(JANUS)
タイトル 原子力保全DXに係る海外動向 -米国の革新炉開発を中心に-
概要 革新炉の開発が各国で進められているなか、米国では革新炉の保守費用を大幅に低減すべく、エネルギー省(DOE)支援プログラムのもと、デジタルツイン、AI等のデジタル技術の保全への適用が研究されている(ARPA-E GEMINA)。この背景として、米国の原子力発電所は高いパフォーマンスを有しているにも拘らず、経済性の問題に向き合ってきた現実がある。ARPA-E GEMINAでは、大学・研究所・メーカの9プロジェクトが選定され、将来の革新炉のO&M固定費を、現在の10分の1に大幅削減することを目指している。本講演ではこれら米国の原子力保全DXへの取り組み事例及び規制動向を紹介する。
発表場所 保全学(日本保全学会)
資料
発表年度 2023年10月
発表者 瀬下拓也、松下正吾、澁谷武真(JANUS)
タイトル 原子力年鑑2024
・ロシア
・ウクライナ
・ベラルーシ
・アルメニア
概要 原子力年鑑2024のうち、ロシア、ウクライナ、ベラルーシ、アルメニアの原子力動向を執筆。
発表場所 原子力年鑑2024(日刊工業新聞社)
資料
発表年度 2023年9月
発表者 Shota Iino *1,Hideki Nomoto *1,Takashi Fukui *2,Sayaka Ishizawa *2,Miki Sasaki *2,Yohei Yagisawa *2,Takayuki Hirose *1,Yasutaka Michiura *1,Hiroharu Shibayama *3
*1:Japan Manned Space Systems Corporation, *2:JAPAN NUS Co., Ltd., *3:Japan Manned Space Systems Corporation
タイトル Systemic symptom detection in telemetry of ISS with explainability using FRAM and SpecTRM
概要 Explainability is important for machine learning-based anomaly detection of safety critical systems. In this respect, we propose a new systemic symptom detection method by combining two methodologies: the Functional Resonance Analysis Method (FRAM) and the Specification Tools and Requirement Methodology-Requirement Language (SpecTRM-RL) with machine learning-based normal behavior prediction model.
The method was verified with data of thermal control system of Japanese Experimental Module of the International Space Station, and the result found that the proposed method enables flight controllers and specialists to obtain additional information for identifying causes of anomaly with the method.
発表場所 Asia Pacific Conference of the Prognostics and Health Management Society 2023(PHMAP2023)
資料
発表年度 2023年9月
発表者 仲宗根響、長岐雅博、瀬下拓也(JANUS)
タイトル NuScale “VOYGRTM”の開発実証
(5)設計認証プロセスにおける米国原子力規制委員会への取り組み
概要 NuScale社のSMR原子力発電所であるVOYGRTMは、600 MWe級のプラントであるUS600として、米国原子力規制委員会(NRC)から設計認証(DC)と標準設計認証(SDA)を取得した。米国初号機案件を想定し、VOYGRTMの設計に460 MWe級のプラントであるUS460が追加された。US460は現在NRCによるSDA審査が進められている。
これまでに既存の大型軽水炉とは異なる規制審査を実施した経験はNRCになかったが、NuScale社はNRCに働きかけ、米国初となるSMRの規制認可を取得することに成功した。この要因としてNuScale社は①申請前からの規制当局との対話、②規制免除プロセス、③NRCへの異議申し立てとエスカレーションを挙げている。
本稿では、2016年12月にDC及びSDA審査をNRCに申請するまでのNRCとNuScale社のコミュニケーションと、2020年9月にUS600のDC審査完了及びSDA発給までのNuScale社の取り組みを、当時のNuScale社の意図と上記の成功要因を交えて紹介する。また、US600の審査経験を踏まえたことでUS460のSDA申請時に反映された改善事項を報告する。
発表場所 日本原子力学会 2023年秋の大会
資料
発表年度 2023年9月
発表者 安田希亜良(滋賀県立大学大学院 環境科学研究科)、石澤沙耶香(JANUS)、瀧健太郎(滋賀県立大学大学院 環境科学研究科)
タイトル 石狩川と旧川湖沼の連続性回復に伴うEco-DRR効果の推定
概要 石狩川の治水事業は、第1期北海道拓殖計画(明治43年)からはじめて計画的に開始され、以降、捷水路事業を中心とする治水事業や低平湿地における農地開発などにより、背後地は広大な農業地帯に変貌を遂げた。 これにより石狩川は約60km短縮され、本流から切り離された河川部分が河跡湖(以下、旧川湖沼。大小合わせると50以上となる。)として広範に残された。 旧川湖沼は河川水域と分断され、周辺の湿地や樹林は徐々に失われ、生物の生息環境も喪失し、これにより生物相は大きく変化した。 平成19年3月(平成26年1月改定)、北海道開発局により「石狩川下流自然再生計画」が発行され、本計画書では、石狩川だけではなく流域レベルで連続化を図り自然環境の向上を目指すとされている。 石狩川周辺における自然環境の再造成については、石狩川の支川である千歳川流域において、舞鶴遊水地(平成26年完成)が整備されたことにより湿生植物群落からなる低層湿地が成立している。 舞鶴遊水地は魚類・底生動物などの餌資源が生息していることから、タンチョウの生息・営巣に適した環境となり、道央圏では100年以上ぶりとなるタンチョウのヒナが誕生した(令和2年度から三年連続で誕生)。 生態学分野ではタンチョウ保護に向けた分布予測も行われており、正富らは、植生を説明変数とするタンチョウ営巣適地モデルが作成されている。 モデルでは「ヨシクラス」や「ハンノキ群落」の湿地植生が営巣に正の影響を与える結果となっていることから、これらの植生帯の造成によるタンチョウの営巣確率の向上可能性が指摘されている。 そこで本研究では、石狩川中下流部の本川と旧川湖沼の連続性を回復した場合のEco-DRR効果を評価(定量化)することを目的とした。 実験の結果、本川と旧川湖沼の連続性を回復することによって、旧川湖沼の洪水貯留が増加し、生態系保全機能も向上するというシナジー効果が得られることが分かった。 連続性を回復した周辺は氾濫水を貯留し、石狩川と千歳川の下流水位を低減させる効果があり、下流に位置する農地や市街地の浸水被害が軽減する結果が得られた。 また、既往研究で湿地植生が営巣に正の影響を与えることが示されていることから、遊水しやすくなった旧川湖沼の周辺では、タンチョウの営巣確率も向上した。 なお、連続性を回復する方法として本研究で想定した2つのケース、堤防を切り下げたままの状態のケースと、堤防を切り下げて二線堤を設けるケースとでは、 前者の方が貯留量も大きく営巣確率が高かったが、後者は二線堤を設けたことにより氾濫域が狭まり、前者よりも茨戸川付近や夕張川との合流部の市街地の浸水深が減少した。 したがってEco-DRRの観点では、後者のように二線堤を設置し、市街地を守りつつEco-DRR機能を発揮させることが望ましいと考えられる。
発表場所 応用生態工学会
資料
発表年度 2023年9月
発表者 瀬下拓也(JANUS)
タイトル 新型原子炉開発の国内外動向
概要 近年、軽水炉SMR及び第4世代原子炉を中心として、新型炉の開発及び商用化に向けた動きが世界的に活発になっている。主要国における新型炉の開発動向や政府支援、新型炉開発に関わる国際連携について紹介する。
発表場所 FBNews
資料
発表年度 2023年5月
発表者 長岐雅博(JANUS)
タイトル 電子版消火計画(PRISM)及びVRツアー型構内図による石油コンビナートの防災・保安活動のデジタル化・高度化推進
概要 近年、危険物施設の事故件数は増加傾向にあるものの、防災教育訓練は主に図上訓練と座学のみであり、また、熟練者の退職によって災害対応能力の低下が懸念されることから、実際の事故に即した的確な判断と防御活動、熟練者による経験値及び技術伝承による人材育成や体験型防災教育訓練の実施が必要である。
そこで、米国AMMI社(AMMI Risk Solutions)が開発したPRISMソフトウエアを活用してJANUSが構築した「電子版消火計画」と協業先である危険物保安技術協会(KHK)が作成するVRツアー型構内図を組合せ、日常の設備保全、災害活動支援及び防災活動訓練等に活用できるシステムの開発に取り組んでいる。
発表場所 Safety&Tomorrow(危険物保安技術協会)
資料 投稿記事
発表年度 2023年5月
発表者 瀬下拓也(JANUS)
タイトル SMRの国内外における研究開発の現状と実用化に向けた将来展望
概要 ネットゼロに向け、世界で再エネ電源(太陽光、風力)が大幅に伸びる中、原子力発電も一定の役割を担うことが期待されている。化石燃料が担ってきた役割を引き継ぎ、再エネ電源と協調する上では、小型モジュール炉(SMR)が有利と考えられ、各国で開発が進められている。また、大型炉市場がロシア、中国に席巻されてきた状況を踏まえ、小型化によりゲームチェンジを図ろうとする意図も見られる。
各国におけるSMR開発動向や国際連携の状況、実用化に向けた将来展望について講演する。
発表場所 北海道原子力研究懇話会
資料
発表年度 2023年3月
発表者 長岐雅博(JANUS)
タイトル 電子版事前消火計画(PRISM)のご紹介
概要 石油コンビナート災害対応に資する先進技術として、電子版事前消火計画(PRISM)を紹介する。
発表場所 総務省消防庁のYoutubeチャンネル
資料
発表年度 2023年3月
発表者 中村理恵(JANUS)
タイトル 日本の原子力発電所の長期運転の状況 – 政策, 規制条件, 原子力事業者の課題
概要 世界の原子力発電所において、当初の認可期間である40年を超えて運転継続する手続きが進む中、日本の原子力発電所の長期運転への取組状況を、主に福島事故後の政策の変化、規制条件、電力事業者の課題について、長期停止期間の課題も含めて説明。
発表場所 BWR Club(Structural Integrity Workshop with Focus on LTO/LTE”, Sigtuna, Sweden, March 7 – 8, 2023)
資料
発表年度 2023年2月
発表者 瀬下拓也(JANUS)
タイトル 新型原子炉開発の国内外動向
概要 ネットゼロに向け、世界で再エネ電源(太陽光、風力)が大幅に伸びる中、原子力発電も一定の役割を担うことが期待されている。化石燃料が担ってきた役割を引き継ぎ、再エネ電源と協調する上では、小型モジュール炉(SMR)が有利と考えられ、各国で開発が進められている。また、大型炉市場がロシア、中国に席巻されてきた状況を踏まえ、小型化によりゲームチェンジを図ろうとする意図も見られる。国内でも、経済産業省資源エネルギー庁は、原子力小委員会の下に「革新炉ワーキンググループ」を設置し、検討を進めてきた。本講演では、各国の開発動向や国際連携の状況を概観し、わが国の新型炉開発について今後の展望を述べる。
発表場所 第77回放射線防護研究会「新型原子炉の紹介と課題について」(放射線安全フォーラム)
資料
発表年度 2023年2月
発表者 瀬下拓也(JANUS)
タイトル 革新炉開発の国内外動向と国際協力
概要 ネットゼロに向け,世界で再エネ電源(太陽光,風力)が大幅に伸びる中,原子力発電も一定の役割を担うことが期待されている。化石燃料が担ってきた役割を引き継ぎ,再エネ電源と協調する上では,小型モジュール炉(SMR)が有利と考えられ,各国で開発が進められている。また,大型炉市場がロシア,中国に席巻されてきた状況を踏まえ,小型化によりゲームチェンジを図ろうとする意図も見られる。国内でも,経済産業省資源エネルギー庁は,原子力小委員会の下に「革新炉ワーキンググループ」を設置し,検討を進めてきた。本講演では,各国の開発動向や国際連携の状況を概観し,わが国の新型炉開発について今後の展望を述べる。
発表場所 第52回原子力安全に関する特別セミナー(原子力安全協会)
資料
発表年度 2023年2月
発表者 越智 仁(JANUS)
タイトル 原子力保全DXに係る海外動向 - 米国の革新炉開発を中心に ―
概要 革新炉の開発が各国で進められているなか、米国では革新炉の保守費用を大幅に低減すべく、エネルギー省(DOE)支援プログラムのもと、デジタルツイン、AI等のデジタル技術の保全への適用が研究されている(ARPA-E GEMINA)。この背景として、米国の原子力発電所は高いパフォーマンスを有しているにも拘らず、経済性の問題に向き合ってきた現実がある。ARPA-E GEMINAでは、大学・研究所・メーカの9プロジェクトが選定され、将来の革新炉のO&M固定費を、現在の10分の1に大幅削減することを目指している。本講演ではこれら米国の原子力保全DXへの取り組み事例及び規制動向を紹介する。
発表場所 第22回保全セミナー
「DX(デジタルトランスフォーメーション)を活用して原子力保全に変革を!」
(日本保全学会)
資料
発表年度 2023年1月
発表者 柘植洋太、伊藤邦雄(JANUS)
タイトル 「海外における保守高度化の取組み」(2)
諸外国における原子力発電所安全系設備に対する運転中における保全活動の取組み
概要 保全学会誌「保全学」にて、海外における保全高度化の取組みについて、全5回にわたり解説するもの。第2回目となる解説記事では、海外における原子力発電所の運転中保全の取り組みについて、先行する米国、スペイン、フィンランドの実施状況や、背景、規制要件、規制・産業界ガイダンス、安全管理手法及びその効果等について概説し、日本における運転中保全の導入に関する課題について議論している。
発表場所 保全学(保全学会)
資料
発表年度 2023年1月
発表者 瀬下拓也(JANUS)
タイトル 新型炉開発の海外動向・国際連携
概要 エネルギー・サプライチェーンの地政学リスクの低減に貢献できる新型炉開発の海外動向及び国際連携プロジェクトについて解説。
発表場所 ウィークリーウェビナー(原子力学会)
資料

2022年

発表年度 2022年10月
発表者 山城勇人1)、岩崎一晴1)、結城健一2)、飯田裕貴子2)、桐 賢太郎1)、仲地史裕1)、豊口敏之2)、山本貴士3)、寺園淳3)
 1)日本エヌ・ユー・エス株式会社、2)株式会社環境管理センター、3)(国研)国立環境研究所
タイトル 石綿繊維の検出の迅速化を目標としたAIモデルの開発
概要 環境省のアスベストモニタリングマニュアルに掲載されている位相差顕微鏡法では、100視野の計数を必要とし、分析に要する時間が長いことが指摘されており、速やかな漏えい対策のため迅速な測定法が必要である。本研究開発では、人工知能(AI)・画像解析を導入することで、熟練測定者と同等の精度及び迅速な計数を補助するためのツールを開発中であり、標準試料において、精度の高いAI判定結果を得たことを報告する。
発表場所 公益社団法人 日本作業環境測定協会
資料
発表年度 2022年10月
発表者 伊藤邦雄、柘植洋太(JANUS)
タイトル 「海外における保守高度化の取組み」(1)
米国原子力産業界におけるクリティカル機器の削減及び価値基準保全(VBM)の取組み
概要 保全学会誌「保全学」にて、海外における保全高度化の取組みについて、全5回にわたり解説するもの。第1回目となる解説記事では、2015 年末から米国の原子力産業界が取り組んできた発電コスト低減に向けた自主活動である「原子力の約束の実現に向けて」の全体を概説したうえで、そのなかでも特に、近年の高い設備信頼性を維持したうえでの保全費用の低減に寄与したと考えられる二つの重要な活動(クリティカル機器の厳選による削減と価値基準保全(VBM))について述べている。
発表場所 保全学(保全学会)
資料
発表年度 2022年10月
発表者 福井隆・坂爪里英・井川周三(JANUS)、佐藤友徳(北海道大学)、中津川誠(室蘭工業大学)
タイトル スノーリゾート地域における気候変動適応計画策定に向けた積雪深簡易予測手法の開発
概要 スノーリゾート観光は、積雪寒冷地域における重要な産業の1つとなっている。日本のスノーリゾート地域の豊富かつ高質な雪は、近年、国際的にも高く評価されている。一方で、地球温暖化により、日本の多くの地域においても、将来的な積雪深の減少が予想されている。このため、各スノーリゾート地域において、将来の積雪深を定量的に予測し、その結果を踏まえて適応計画の策定を進めていく必要がある。 スノーリゾート地域を含む山岳地域における将来の積雪深については、高度な気候モデルおよび積雪モデルを用いた予測結果が示されている。しかし、個々のスノーリゾート地域におけるピンポイント予測を広く行っていくためには、より簡易的な予測手法が求められる。
そこで、本研究では、予測対象とするスノーリゾート地域における積雪深の観測データ、および、公開されている気象観測・予測データのみを用いた、積雪深の簡易予測手法を開発した。
発表場所 雪氷研究大会(日本雪氷学会、日本雪工学会)
資料
発表年度 2022年9月
発表者 越智千香子1・芳村毅2・津旨大輔3・坪野考樹3・三角和弘3・服巻辰則4・東麗緒菜4
(1北大院環境、2北大院水産、3電中研、4JANUS)
タイトル 汽水湖尾駮沼における二酸化炭素分圧の連続観測
概要 沿岸海域は生物生産が盛んであることからCO2の吸収・固定の場として期待されている。沿岸海域のCO2吸収量を評価するうえでは多くの海域での観測データを蓄積していく必要がある。我々は汽水域の尾駮沼(青森県六ケ所村)をモデル水域としてCO2分圧(pCO2)の連続観測をしてきた。おおむね10日間程度の連続観測を重ねた結果から、尾駮沼の海水pCO2は定常的に未飽和であることがわかってきた。しかし、約10日は沿岸海域の短期的で大きな変動の全容を捉えきれていない可能性がある。そのため、本研究では異なる季節に約50日の連続観測を行い、pCO2変動の実態をより詳細に把握した。
発表場所 日本海洋学会
資料
発表年度 2022年9月
発表者 瀬下拓也(JANUS)
タイトル 社会動向を踏まえた新型炉開発の価値
 (3)新型炉開発の海外動向・国際連携
概要 近年、軽水炉SMR及び第4世代原子炉を中心として、新型炉の開発及び商用化に向けた動きが世界的に活発になっている。主要国における新型炉の開発動向や政府支援、新型炉開発に関わる国際連携について紹介する。
発表場所 日本原子力学会2022年秋の大会
資料
発表年度 2022年7月
発表者 越智 仁(JANUS)
タイトル 原子力の革新と維持を目指す米国政府支援プログラムにおける保全関連AIプロジェクト
概要 米国の原子力エネルギー支援プログラムにおける保守関連のAIプロジェクトに関連する、将来の原子炉向けのARPA-GEMINAプログラムと、既設原子炉向けのLight Water Reactor Sustainability (LWRS)プログラムを紹介する。また、原子力規制機関であるNRCの関与について示す。
発表場所 日本保全学会 第18回学術講演会
資料
発表年度 2022年3月
発表者 Shota Iino (JAMSS), Hideki Nomoto (JAMSS), Miki Sasaki (JANUS), Sayaka Ishizawa (JANUS), Takashi Fukui (JANUS), Yukako Ishitsuka (JANUS), Yasutaka Michiura (JAMSS), Takayuki Hirose (JAMSS), Yasuo Itabashi (JAXA), Hiroharu Shibayama (JAXA), Masaru Wada (JAXA)
タイトル Explainable symptom detection in telemetry of ISS with Random Forest and SpecTRM
概要 Flight controllers of the JEM (Japanese Experiment Module), one element of the International Space Station (ISS), are continuously monitoring ISS status, and it is important for them to detect signs of anomaly of its equipment as early as possible. Automatic symptom detection, in this context, can help flight controllers to assess unusual telemetry trends. To assess the trends efficiently, it is essential to provide the reason of detections. In this paper, we propose a new systemic symptom detection method combining three methodologies: the Functional Resonance Analysis Method (FRAM), the Random Forest Regression (RF), and the Specification Tools and Requirement Methodology-Requirement Language (SpecTRM-RL). The method was verified with data of Low Temperature loop (LTL) of JEM; an actual failure event of pump inverter in LTL was selected as a case study. In this case study, a selected objective variable was successfully predicted based on explanatory variables in normal period, whereas the predicted values showed larger deviation from the actual measured values in off-nominal period. The information for explaining the cause of anomaly was eventually identified with the proposed methods and validated by engineering knowledge. These results show the effectiveness of the new methods as the explainable machine learning-based predictive failure detection. The proposed method can be applied to fields where a single mishap of a system could lead to catastrophic hazard or instantaneous loss of human life due to impossibility of physical access (e.g., deep space explorations and remote medicine).
発表場所 2022 IEEE Aerospace Conference
資料  
発表年度 2022年3月
発表者 服巻 辰則(JANUS)、本山 光志(日揮)、田村 直之(日本原燃)
タイトル 粗粒砂岩層に含まれる微生物存在条件下におけるアスファルトの分解速度評価
概要 低レベル放射性廃棄物の埋設施設の安全評価の一環として、低温・アルカリ性の現地環境に加えて、土中(岩石中)微生物存在下におけるアスファルトの分解速度を求めたところ、1g/m2/y以下であった。また、分解試験前後の微生物叢の比較も行い、耐冷性・耐アルカリ性微生物の優勢が認められた。
発表場所 日本原子力学会 2022年春の年会、オンライン開催
資料  
発表年度 2022年2月
発表者 藤井 巌(笹川平和財団海洋政策研究所)、前川 美湖(笹川平和財団海洋政策研究所)、清水 望(JANUS)、 上田 真久(JANUS)、三国 成晃(国際協力機構)、鈴木 和信(国際協力機構)、釣田 いずみ(国際協力機構)、ミリアム・C・バルゴス(グローバル・オーシャン・フォーラム)、マルヨ・K・ビエロス(グローバル・オーシャン・フォーラム)
タイトル 国家管轄外区域における海洋生物多様性の保全と持続可能な利用に向けた能力構築および海洋技術移転に関する取り組みの意義:日本におけるケーススタディ
概要 能力構築および海洋技術移転は「国家管轄外区域における生物多様性(BBNJ)の保全と持続可能な利用ための法的拘束力のある文書(BBNJ新協定)」の策定のための政府間会合における交渉において重要な項目の一つであるが、交渉の過程で政府間の見解に大きな隔たりが見られる。これまで培われてきた能力構築および海洋技術移転の努力の成果が十分に理解されていないことが理由と考えられることから、本稿では能力構築および海洋技術移転ついてこれまで日本の機関が実施してきた内容を例に取り上げて評価し、今後のBBNJ新協定の策定交渉に対して提言を行う。
発表場所 マリンポリシー(エルゼビア)
資料
発表年度 2022年1月
発表者 近本一彦(JANUS)
タイトル エネルギー・環境を調査した50年
社会問題の最前線に立ち続ける
概要 JANUSの創立50周年を迎え、これまでの歩みと今後の展望についてエネルギーフォーラムのForum Eye Interviewにてインタビューに回答。原子力を中核とするエネルギー事業、地球環境問題を幅広く扱う環境事業に加え、最新IT技術と専門知識の組み合わせによるソリューションを提供するシステム開発事業について紹介。時代に応じた課題として、CCUS、JCM、水素社会を構築する水素・アンモニア等に関する取組みについて紹介。常に社会問題の最前線に立ち続けるために少し視座の高い人材を育成することの重要性について語る。
発表場所 エネルギーフォーラム 2022年1月号
資料
発表年度 2022年1月
発表者 髙橋知之(京都大学),深谷友紀子(JANUS),飯本武志(東京大学),宇仁康雄(MHI),加藤 智子(JAEA),孫思依(JANUS),武田聖(JAEA),中居邦浩(JGC),中林亮(CRIEPI),内田滋夫(QST/JANUS),田上恵子(QST),平山誠(JANUS)
タイトル 「放射性廃棄物処分に係わる生活圏被ばく評価に用いられるパラメータ調査専門研究会」活動報告
概要 放射性廃棄物処分の安全評価では、生活圏の線量評価モデルで多くの環境移行パラメータが使用される。これらのパラメータ値の設定には、IAEA、NCRP、USDOE等の様々な機関が作成したデータベースを参照することが一般的である。信頼性の高い線量評価結果を提供するためには、パラメータ値の透明性が重要であることから、放射性廃棄物処分に係わる生活圏被ばく評価に用いられるパラメータ調査専門研究会(令和元年度から2年度)では、これらのパラメータの現状を議論し、特に我が国の線量評価に必要な今後の作業を明らかにすることを目的とした活動を実施した。専門研究会での活動概要を報告する。
発表場所 「保健物理」Vol. 56, No.4(2021)
資料
発表年度 2022年1月
発表者 賞雅朝子(JANUS)、保田浩志(広島大学)、飯本武志(東京大学)
タイトル 放射線防護規制の合理的発展に向けた取組み
最新知見の反映を目指した原子力規制庁の国際放射線防護調査
概要 原子力規制庁「国際放射線防護調査」事業では,放射線防護に係る最新の知見や国際的な動向等の情報を収集・整理し,放射線防護や原子力災害対策に係る国内制度に影響を及ぼし得る課題について検討している。同事業では専門委員会と作業部会を設置し,令和3 年度はIAEA のラドンによる被ばくに対する作業者の防護(DS519)等について検討や,ICRP の次期主勧告に関する論文を参考に今後の放射線防護の方向性の論点整理を行っている。
発表場所 原子力学会ATOMOΣ Vol.64 No.1
資料
発表年度 2022年1月
発表者 山本泰功(JANUS)
タイトル 米国における原子力発電所80年運転のための取り組み
概要 米国では世界に先駆けて、原子力発電所の80年運転のための2回目の運転認可更新が進められている。本講演では、米国の運転認可更新制度の概要と80年運転に向けた圧力容器鋼の照射脆化管理に関する事例を紹介する。
発表場所 日本原子力学会北海道支部学術講演会
資料  

2021年

発表年度 2021年12月
発表者 河野 恭彦1, 吉田 浩子2, 野村 直希3, 迫田 晃弘1, 黒田 佑次郎4, 内藤 航5, 廣田 誠子6, 工藤 伸一7, 川口 勇生8, 惠谷 玲央9, 高原 省五1, 近本 一彦10, 平杉 亜希10, 中嶌 純也1
(1.原子力機構, 2.東北大, 3.福井工大, 4.福島医大, 5.産総研, 6.広島大, 7.放影協, 8.量研機構, 9.大分県立看護大, 10.JANUS)
タイトル 「IRPA Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk」翻訳WG企画セッション
「IRPA Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk」翻訳WGの活動報告
概要 本WGでは、IRPAが加盟学会に向けて2020年に発行した”Practical Guidance for Engagement with the Public on Radiation and Risk”を日本語に翻訳し、国内の放射線防護専門家をはじめとした本テーマに関心を有する関係者へ情報を提供することを目的とし、作業を進めてきた。本ポスター発表では、翻訳作業の完成までのプロセス、そして今後の対応について報告。
発表場所 第3回日本放射線安全管理学会・日本保健物理学会合同大会
資料  
発表年度 2021年12月
発表者 賞雅朝子、平杉亜希、當麻秀樹(JANUS)
タイトル 最新ICRP刊行物の翻訳状況紹介―
原子力規制庁「令和3年度放射線対策委託費(国内規制に係る国際放射線防護委員会刊行物の調査)事業」
概要 原子力規制庁「令和3年度放射線対策委託費(国内規制に係る国際放射線防護委員会刊行物の調査)事業」の理解促進活動の一環として、令和3年度の翻訳進行状況、公開予定の邦訳版の内容を紹介。
発表場所 第3回日本放射線安全管理学会・日本保健物理学会合同大会
資料  
発表年度 2021年11月
発表者 バータルフー ウンダルマー(JANUS)
タイトル 世界のSMR開発事情:米国の事例
概要 月刊誌「エネルギーレビュー」の2021年12月号の特集「世界のSMR開発事情」で、小型モジュール式原子炉(SMR)の開発に関する米国の事例について調査レポートを寄稿した。
発表場所 月刊エネルギーレビュー(2021年12月号)
資料
発表年度 2021年11月
発表者 工藤充丈(JANUS)
タイトル Progress of JCM-FS project: CCS
概要 日尼政府支援の下、インドネシア国営石油会社、国立バンドン工科大学、当社、日揮グローバル株式会社、電源開発株式会社の5機関により進められているグンディガス田におけるCCUS計画の概要について講演を行った。
発表場所 COP26 ジャパンパビリオン
「Green Innovation to Contribute to Energy Transition in the Asian region with JCM and CEFIA」
資料  
発表年度 2021年10月
発表者 関香奈子、金琳(JANUS)
タイトル 脱炭素技術の海外展開支援事業のご紹介:JCMやJICAなどの実績を交えて
概要 都市間連携事業、JCM設備補助事業、JICA中小企業・SDGsビジネス支援事業と民間事業組成支援に関する実績の紹介
発表場所 第1回脱炭素経営Expo 
(東京ビッグサイト青海展示場)
資料  
発表年度 2021年9月
発表者 川嶋之雄(JANUS)、大西悠太(Idea)、鑪迫典久(愛媛大)、山本浩敬(JANUS)、小塩正明(国環研)、岡知宏(国環研)、堀江好文(国環研)、渡部春奈(国環研)、中本たかし(IDEA)、山本じゅん(Idea)、石川英律(Idea)、佐藤友美(横市大)、山崎邦彦(環境省)、井口泰泉(横市大)
タイトル 環境省プログラム(EXTEND2016)における17化学物質を対象としたメダカ(Orytias latipes)を用いた魚類短期繁殖試験(OECD TG229)の結果概要
概要 環境省プログラム(EXTEND2016)において実施した17化学物質を対象としたメダカ(Orytias latipes)を用いた魚類短期繁殖試験(OECD TG229)の結果のまとめ
発表場所 応用毒性学会誌、ホームページ
資料
発表年度 2021年9月
発表者 M Lips1, E Anderson2, T Nakamura3, F Harris4, G Schneider5, J Zic6, C Sanders7, J Owen8, J Hondros9 and A de Ruvo9,*
1 Kernkraftwerk Gösgen-Däniken, Postfach CH-4658 Däniken, Switzerland
2 Radiation Safety & Control Services, Seabrook, NH, United States of America
3 Japan NUS Co, LTD, Tokyo, Japan
4 Rio Tinto, Brisbane, Australia
5 Namibian Uranium Institute, Swakopmund, Namibia
6 Mc Master University, Hamilton, Canada
7 University of Nevada, Las Vegas (UNLV), Las Vegas, NV, United States of America
8 BHP—Olympic Dam, Adelaide, Australia
9 World Nuclear Association, London, United Kingdom
タイトル Reflections on low-dose radiation, the misconceptions, reality and moving forward
概要 Low dose radiation has been widely accepted by the radiation protection community as presenting a very low risk to human health, if any. Over-conservatism in optimisation principles and regulations have resulted in a disproportionate fear of radiation amongst the general public and government authorities alike,overlooking the great benefits nuclear science and techniques have brought to society as a whole. As such, the World Nuclear Association advocates for a recontextualisation of the radiation hazards with regards to low dose radiation,and a greater awareness as to the absence of any discernible effects associated with it.
発表場所 Journal of Radiological Protection (IOPSCIENCE)
資料
発表年度 2021年9月
発表者 Iwao Fujii(Ocean Policy Research Institute, Sasakawa Peace Foundation;Graduate School of Agricultural and Life Sciences, University of Tokyo)、 Yumi Okochi(JANUS)、Hajime Kawamura(JANUS)
タイトル Promoting cooperation of monitoring, control, and surveillance for IUU fishing in the Asia-Pacific.
概要 違法・無報告・無規制(IUU)漁業は、持続可能な漁業と経済に脅威を与えている。IUU漁業を解決するために、様々な取組みが行われてきたが、多国間レベルでの対策は不足している。本論文では、アジア太平洋地域8ヵ国におけるIUU漁船の管理・管理・取締(MCS)に関する取組や今後の課題について調査を実施した。
発表場所 Sustainability (MDPI)
資料
発表年度 2021年9月
発表者 近本一彦(JANUS)
タイトル 温室効果ガスの削減 -海外に目を向けて取り組みを-
概要 2050年カーボンニュートラルに向けて、原子力分野で検討すべき課題と当社の取組み状況について、またアセアン諸国におけるCCUSプロジェクトの展開に係る貢献活動について紹介している。
発表場所 エネルギーフォーラム 9月号
資料 2109_EF027.pdf
発表年度 2021年8月
発表者 鈴木直道(JANUS)
タイトル 欧米主要国の原子力保全分野におけるAI適用および開発例
概要 現在、機械学習や深層学習など、AIの技術が次々と開発されている。AIを使用することで、何かを認識したり、予測したり、実行したりすることを自動化することができる。これらの技術を原子力産業に導入することは難しいが、プラントの効率化や労働力不足など、我々が直面している問題を解決するための最適なソリューションになり得る。米国や欧州の一部の国では、原子力発電所の保守管理の分野で、状態報告書の作業の自動化、部品の異常検知、デジタルマニュアルやチャットボットの作成など、すでにAIを実用化している。また、火災の監視、AIと計算力学のハイブリッドによる部品の寿命推定、不確実性の定量化、事故時の行動計画など、先進的な研究も行われている。最後に、2021年4月にNRCが原子力産業界のAIの開発・導入状況について情報を収集するための官報が発行された。
発表場所 「状態監視技術高度化に関する調査検討」分科会
2021年度第1回分科会(日本保全学会)
資料  
発表年度 2021年7月
発表者 Yuuta Oonishi(Idea), Norihisa Tatarazako(Ehime U.), Masaaki Koshio(NIES), Teturou Okamura(Idea), Haruna Watanabe(NIES), Atushi Sawai(Idea), Jun Yamamoto(Idea), Hidenori Ishikawa(Idea), Tomomi Satou(Yokohama City U.), Yukio Kawashima(JANUS), Kunihiko Yamazaki(MoE), Taisen Iguchi(Yokohama City U.)
タイトル Summary of reference chemicals evaluated by the fish short-term reproduction assay, OECD TG229, using Japanese Medaka, Oryzias latipes
概要 環境省EXTEND2016業務において試験法開発時に実施した魚類短期繁殖試験の結果のまとめ
発表場所 Journal of Applied Toxicology, Vol.41,1200-1221.
資料
発表年度 2021年7月
発表者 鈴木直道(JANUS)
タイトル 欧米主要国の原子力保全分野におけるAI適用および開発例
概要 現在、機械学習や深層学習など、AIの技術が次々と開発されている。AIを使用することで、何かを認識したり、予測したり、実行したりすることを自動化することができる。これらの技術を原子力産業に導入することは難しいが、プラントの効率化や労働力不足など、我々が直面している問題を解決するための最適なソリューションになり得る。米国や欧州の一部の国では、原子力発電所の保守管理の分野で、状態報告書の作業の自動化、部品の異常検知、デジタルマニュアルやチャットボットの作成など、すでにAIを実用化している。また、火災の監視、AIと計算力学のハイブリッドによる部品の寿命推定、不確実性の定量化、事故時の行動計画など、先進的な研究も行われている。最後に、2021年4月にNRCが原子力産業界のAIの開発・導入状況について情報を収集するための官報が発行された。
発表場所 第17回学術講演会(日本保全学会)
資料  
発表年度 2021年6月
発表者 工藤 充丈(JANUS)
タイトル グンディCCUSプロジェクト ~インドネシア-日本の2国間協力事業~
概要 日尼政府支援の下、インドネシア国営石油会社、国立バンドン工科大学、JANUS、日揮グローバル株式会社、電源開発株式会社の5機関により進められているグンディガス田におけるCCUS計画の概要について講演を行った。
発表場所 第1回アジアCCUSネットワークフォーラム(経済産業省、アジア・アセアン経済研究センター共催)
資料   
発表年度 2021年5月
発表者 加藤 浩(JANUS / JNK Environmental Research & Consulting)、岡井 満(JNK Environmental Research & Consulting)
タイトル ベトナムの環境保護法改正&環境影響評価について
概要 ベトナム進出企業の増加とともに、進出した日系企業は同国の環境法令に対応する必要性が生じている。そのような背景の中で、会計・進出支援コンサルティングファームである株式会社I-GLOCALが主催する「ベトナムの環境保護法改正&環境影響評価」のウェブセミナーに当社の現地法人であるJNK ENVIRONMENTAL RESEARCH & CONSULTING CO., LTDの岡井・加藤が、設立後の経験を踏まえて、同国の環境影響評価(EIA)について制度・留意点などを講師として説明・アドバイスを行った。
発表場所 株式会社I-GLOCAL主催 Web セミナー
資料   
発表年度 2021年4月
発表者 中村 緑(JANUS)
タイトル Member Perspective
概要 世界原子力協会(NWA)の年報に放射線防護ワーキンググループメンバーの視点を紹介するコメントを発表した。
発表場所 At Work: our annual report(世界原子力協会)
資料  
発表年度 2021年4月
発表者 高橋知之(京都大学)、内田滋夫(量子科学技術研究開発機構、JANUS)、田上恵子(量子科学技術研究開発機構)、 中林亮(電力中央研究所)、加藤智子(日本原子力研究開発機構)、武田聖司(日本原子力研究開発機構)、深谷友紀子(JANUS)、 孫思依(東京大学、JANUS)、平山誠(JANUS)、中居邦浩(日揮株式会社)
タイトル 令和2年度「放射性廃棄物処分に係わる生活圏被ばく線量評価パラメータ」
概要 放射性廃棄物処分に係わる生活圏評価における被ばく線量評価では、多くの環境パラメータが用いられる。これらのパラメータを評価に使用する際は、その評価の目的等に応じ、パラメータ値の不確実性を考慮して適切に値を設定する必要がある。これらの環境パラメータのうち、元素の種類によって値が異なるパラメータ(元素依存パラメータ)は、環境条件によって大きく変動し、かつ、被ばく評価結果への影響が比較的大きい可能性がある。よって、元素依存パラメータは、評価対象地域の環境条件等を十分に考慮した上で、適切なパラメータ値を設定することが必要である。
日本保健物理学会「放射性廃棄物処分に係わる生活圏被ばく評価に用いられるパラメータ調査専門研究会」では、このような元素依存パラメータに着目し、より妥当性の高い被ばく評価を可能とするための検討を、令和元年度?2年度の2年計画で検討を進めている。令和2年12月17 日に開催した京都大学複合原子力科学研究所専門研究会は、この日本保健物理学会専門研究会におけるこれまでの検討結果に基づき、環境放射線・放射能、環境影響評価、放射性廃棄物処理処分等の研究者や実務者が、それぞれの専門分野の観点から、本テーマに関する最新の知見等を紹介して議論を行った。その内容は、本報告書にまとめた。
発表場所 京都大学複合原子力科学研究所
資料  
発表年度 2021年3月
発表者 R. Sule1*, A. Alfian1, M. F. Al-Hakim1, S. Chandra1, 松岡 俊文2, 岡津 弘明3, 定道 有頂3, 川島 知也3, D. Santoso1, W. G. A. Kadir1, P. Suardana4
1; インドネシア国立バンドン工科大学
2; 公益財団法人深田地質研究所
3; 日本エヌ・ユー・エス株式会社
4; インドネシア エネルギー鉱物資源省 石油ガス総局
タイトル Maximizing the utilization of emitted CO2 from gas field by implementing CO2 source and sink clustering
概要 当社はインドネシア国立バンドン工科大学の協力の下、東ジャワにおけるCO2排出源及びCO2-EORに関する情報のマッピングを行い、インドネシア国内におけるCCUSのポテンシャルを評価し、その調査結果を論文としてまとめた。
発表場所 15th International Conference on Greenhouse Gas Control Technologies GHGT-15
IEA Greenhouse Gas R&D Programme (IEAGHG)
資料 https://papers.ssrn.com/sol3/papers.cfm?abstract_id=3822003
発表年度 2021年3月
発表者 バータルフー ウンダルマー(JANUS)
タイトル レポート:「世界は脱原発」は本当か 気候変動対策で高まる存在感
新増設を促す市場の設計や資金調達の枠組みが必要に
概要 月刊誌「エネルギーフォーラム」の2021年3月号の特集「原子力リバイバルプラン」に、諸外国のCO2排出量削減戦略における原子力の役割に関する調査レポートを投稿した。
 (特集「原子力リバイバルプラン」の一環として投稿)
発表場所 月刊エネルギーフォーラム(2021年3月号)
資料  

 
発表年度 2021年2月
発表者 石田健二(JANSI), 岩井 敏(JANSI), 原口和之(JANSI), 賞雅朝子・當麻秀樹 (JANUS)
タイトル がんリスク評価にパラダイムシフトをもたらす幹細胞生物学Ⅰ~Ⅲ
概要 近年,幹細胞生物学の進展が目覚ましい。特に,体内の幹細胞動態に係る研究については,国際放射線防護委員会(International Commission on Radiological Protection:ICRP)も注目し,2015年12月には発がんリスクに関する幹細胞の役割に着目したICRP Publication 131(以降「Publ.131」と記載)「放射線防護のための発がんの幹細胞生物学」を刊行した。この中で注目すべき点は,「放射線による発がんの標的となる細胞は各組織内の幹細胞,場合によってはその前駆細胞であろうと考えられている(Publ.131の第1項)」ことにある。本特集では,放射線リスク研究のブレークスルーとして最近,期待感が高まっている幹細胞研究の現状を調べ,被ばくの標的細胞を「幹細胞または前駆細胞」とみなすことによってがんリスク評価にどのような変更(パラダイムシフト)がもたらされるかを解説する。
発表場所 ATOMOΣ(日本原子力学会)2021 年 63 巻 2 号 p.162-167、p.168-173、p.174-176
資料
発表年度 2021年1月
発表者 K. Tagami*1, Y. Fukaya*2, M. Hirayama*2, and S. Uchida*1*2
*1 National Institute of Radiological Sciences, National Institutes for Quantum and Radiological Science and Technology
*2 Japan NUS Co., Ltd.
タイトル Collation of Strontium Concentration Ratios from Water to Aquatic Biota Species in Freshwater and Marine Environments and Factors Affecting the Ratios
概要 The fate of strontium-90 (90Sr) from water to aquatic biota is of concern since the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FDNPP) accident because of continuous small 90Sr releases to the seawater from the FDNPP site. The Japanese diet includes many edible marine and freshwater species, and the environmental parameter, that is, the concentration ratio (CR) from water to biota, is useful to estimate the potential 90Sr intake, especially from frequently consumed seafoods. However, widely used CR data for radiation dose assessment only have provided values for biota types such as fish, crustaceans, macroalgae, and so forth, and thus, it is difficult to identify specific data for each species. In this study, therefore, we collated CR data of Sr for aquatic biota by surveying available open data sources from the 1950s to 2019, not only for edible parts but also for whole and inedible parts. In total, we obtained 3800 CR data: 3013 data for marine biota, 28 data for brackish water biota, and 759 data for freshwater biota. The results showed that species-specific CRs may decrease the uncertainties compared to those published in IAEA documents; however, different diets and living areas by species may lead to different uncertainties for different species.
発表場所 Environ. Sci. Technol. 2021, 55, 1637−1649 (American Chemical Society)
資料
発表年度 2021年1月
発表者 Y. Fukaya1, S. Sun1, M. Hirayama1, T. Sugiyama1, K. Tagami2 and S. Uchida1,2 
1 Japan NUS Co., Ltd., 
2 Natl. Inst. Quantum & Radiol. Sci. Technol
タイトル A Review of Transfer Parameters of I, Cs and Pu (1) -Feed Transfer Coefficients in Cow’s Milk-
概要 Internal dose from the ingestion of contaminated agricultural products is an important portion in the radiation dose assessment for nuclear waste management. It is reported that cow’s milk is the biggest contributor of internal dose in the early stages of the Chernobyl nuclear accident1. Cow’s milk is consumed by infants; they are relatively sensitive to radiation compared to adults2. The radionuclide transfer coefficient from feed to milk (Cft_milk) is therefore also one of the important environmental transfer parameters for radiation dose assessment for discharged radionuclides. Many countries use Cft_milk values compiled in the IAEA Technical Report Series in mathematical models for dose assessment. These data were originally from old data sources; however, to keep the transparency of the dose assessment results, it is necessary to clarify the accuracy of the data, and it is also important to compare them with recently available data. In this study, therefore, we carried out literature survey by tracking sources listed in the IAEA reports, and compared those data with recently published data obtained by research institutes in many countries and regions.
発表場所 15th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA15) 
IRPA15 International Congress Organizing Committee (ICOC)
資料  
発表年度 2021年1月
発表者 M. Hirayama1*, Y. Fukaya1, S. Syi1, T. Sugiyama1, K. Tagami2, and S. Uchida1,2
1 Japan NUS Co., Ltd., 
2 Natl. Inst. Quantum & Radiol. Sci. Technol
タイトル A Review of Transfer Parameters of I, Cs and Pu (2)
 -Concentration Ratios in Freshwater and Marine Fish-

A Review of Transfer Parameters of I, Cs and Pu (3) -Concentration Ratios of I and Pu in Marine Biota-
概要 In part (1) we reviewed references used for the transfer coefficient from feed to cow’s milk of Cs, I and Pu and compared those data with recently published data. In part (2), we have reviewed water-to-fish concentration ratio (CR) data to reconfirm the validity of the original values used in transfer parameter summary reports, such as prepared by the Atomic Energy Society of Japan, and to compare the recommended CR data with newly reported values. We back-traced the references used in the parameter summary reports and found that the CR data did not change much from the values in the 1960’s and 1970’s for both freshwater and marine fish. We note that due to the difficulty to find the original data in easily accessible digital forms, not all of the original data in the old publications were confirmed, but because experts had judged and provided these recommended data, these data may be assumed to be reliable. Our new data survey showed that not many data were available for I and Pu; for Cs reported values were almost the same as reported in summary reports.
発表場所 15th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA15) 
IRPA15 International Congress Organizing Committee (ICOC)
資料  

2020年

発表年度 2020年12月
発表者 賞雅朝子・當麻秀樹 (JANUS)、工藤新一(放射線影響協会)
タイトル 白血病を対象とした放射線業務従事者及び原爆被爆者の疫学研究の概要
概要 成人の白血病のリスクと放射線被ばくの関連について、原子力関連の従事者コホート研究、原爆被爆者コホートの研究をレビューし、議論の背景を整理した。
発表場所 保健物理(日本保健物理学会)Jpn. J. Health Phys., 55(4), 215-225
資料
発表年度 2020年11月
発表者 定道 有頂
タイトル Cost, Economic and Financing of CCS
概要 インドネシア国立バンドン工科大学がIEA-GHGと共同で開催するCCUSのオンラインコースにおいて、「CCUSにおける経済性評価」の分野について当社 定道が担当し、講義を行った。
発表場所 ITB-IEAGHG CCUS Virtual Course 2020
資料  
発表年度 2020年11月
発表者 定道 有頂
タイトル Introduction of CCUS Feasibility Study on Gundih Gas Field in Central Java, Indonesia
概要 インドネシア国グンディガス田におけるCCUSの実現を目指し、当社らがインドネシア関係機関と共同で進めている調査を進めているプロジェクトの概要を紹介する。
発表場所 Third East Asia Energy Forum – Role of Carbon Capture Utilisation and Storage (CCUS)/Carbon Recycling in ASEAN/East Asia –
資料  
発表年度 2020年10月
発表者 北村 徹(JANUS)
タイトル 船体付着による生物移動の制御に関する国際動向
概要 船体付着による生物移動の制御に関する国際動向に関する報告
発表場所 2020年度付着生物学会シンポジウム「海洋利用と生物付着の制御」
資料  
発表年度 2020年10月
発表者 飯野翔太 (JAMSS)、佐々木実紀、石澤沙耶香、福井隆、石塚由佳子 (JANUS)、星野伸行、大西智、野本秀樹 (JAMSS)、板橋康雄、柴山博治 (JAXA)
タイトル 機械学習を用いた国際宇宙ステーションシステム機器の異常予兆検知
概要 国際宇宙ステーションをはじめとする宇宙システムの機器については、運用を継続させるため、出来るだけ早く故障原因を把握し機器の修理・交換を行う必要がある。本研究においては、正常時におけるテレメトリ間の関係性をモデルに学習させ、その関係性の崩れを捉えることで不具合事象の予兆を検知する方法を提案し、低温系熱制御系装置(TCA-L)のポンプインバータの温度のデータを用いた検証で、有効性を示した。今後、モデルの高精度化などにより不具合事象の予兆検知の精度を向上させていくとともに、形式手法などの他手法を組み合わせていくことにより分析の網羅性を高めていく。
発表場所 第64回宇宙科学技術連合講演会
資料  
発表年度 2020年10月
発表者 岸本幸雄
タイトル CCS商用化への課題 -長期責任-
概要 長期責任は、CCS商用化を進める場合の大きな課題である。これについて、海外の事例を紹介すると共に、日本の埋立最終処分場の閉鎖基準について概説する
発表場所 Japan-Asia CCUS Forum 2020
資料  
発表年度 2020年10月
発表者 和田恵子
タイトル PDE/OELの基礎と実践
PDE算出における調整係数の意味は?
概要 医薬品の有効成分、不純物管理のための毒性学をベースとしたリスクアセスメント手法(PDEやOEL等の毒性評価値の設定手法)の講習会において、「PDE算出における調整係数の意味は?」のテーマで講習を行う
発表場所 日本毒性学会第1回毒性評価値設定講習会(オンライン開催)
資料  
発表年度 2020年8月
発表者 中島 茂、三木 周(JANUS)
タイトル 自律型無人潜水機・水中ドローン等を利用した海洋調査
概要 AUV等を利用した従来とは異なる海洋調査手法の紹介
発表場所 「環境アセスメント学会誌」 (環境アセスメント学会)
資料  
発表年度 2020年8月
発表者 内田努(北海道大学、産業技術総合研究所)、Ike Nagamine(ハワイ大学)、矢部いつか(東京大学、JANUS)、服巻辰則(JANUS)、Ai Oyama(ハワイ大学)、Brandon Yoza (ハワイ大学),天満則夫(産業技術総合研究所)、Stephen M. Masutani(ハワイ大学)
タイトル Dissolution Process Observation of Methane Bubbles in the Deep Ocean Simulator Facility
概要 メタン気泡の溶解速度の温度依存性を調べるために、圧力6.9MPa、温度288Kから303Kの範囲で、浮力のある単一のメタン気泡を逆流水流中に静止させ、直径1から3mmの気泡を圧力室のビューポートから二重テレセントリックCCDカメラで観察して解析した。その結果、人工海水への溶解速度は、純水への溶解速度の約2倍であった。さらに、メタン気泡の溶解速度は温度とともに増加することが観察され、気泡溶解は熱活性化プロセスであることが示唆されました(活性化エネルギーは9.0kJ/molと推定されます)。この結果は、水中へのメタン溶解の支配方程式を用いて計算された期待値とは異なるものであった。
発表場所 Energies 2020, 13(15), 3938;
資料 https://doi.org/10.3390/en13153938
発表年度 2020年7月
発表者 多原竜輝(JANUS)
タイトル 米国原子力産業界における積層造形技術の活用
概要 積層造形技術(別名3Dプリンティング技術)は大きく発展を遂げ、その用途はRP(Rapid Prototyping)からRM(Rapid Manufacturing)へと進化している。すでに自動車産業や 航空宇宙産業、防衛産業といった重工業分野においてもこの技術は適用されており、様々な成功が収められている。
これらの産業分野における成功例を受けて、米国の原子力産業界は積層造形技術などをはじめとした「現在の原子力産業界では主立って使用されていない、画期的な製造技術」を先端製造技術と独自に定義し、この技術を使用することで原子力発電所の経済性とパフォーマンスの向上を画策している。
また、米国の規制委員会であるNRC も先端製造技術の重要性を理解しており、規制や規格の枠組みが整えられつつある。 既に米国内の一部の電力事業者やベンダでは先端製造技術を廃版部品対応といった保守管理や新規の部品製造などの分野に活用して成果を上げており、今後もこの動きは拡大していくことが予測される。
発表場所 「保全学」Vol.19 no.2 (一般社団法人 日本保全学会)
資料  
発表年度 2020年6月
発表者 中村理恵、岩井俊裕(JANUS)
タイトル 1.ゼロエミッションの原子力発電所の安全運転促進
2.CCS実現に向けた取り組み
概要 日揮ホールディングス グループ各社の具体的な取り組み例を取り纏めた。
発表場所 一般社団法人 日本経済団体連合会 「チャレンジ・ゼロ宣言」
資料  
発表年度 2020年6月
発表者 石塚由佳子、和田恵子(JANUS)
タイトル 今後の改正GMP省令発出に伴い必須要件となる健康ベース曝露限界(HBEL)すなわちPDE設定の背景と課題について
概要 今後の改正GMP省令発出に伴い必須要件となる健康ベース曝露限界(HBEL)すなわちPDE設定について、PDEの説明、国際的なリスクベース医薬品品質管理の背景の説明、PDE設定と従来の安全性評価の違い、PDE設定の方法、日本エヌ・ユー・エス株式会社の強み等を説明する。また、6月末の毒性学会のweb開催での出展を告知する。
発表場所 GMPプラットフォーム
資料  
発表年度 2020年6月
発表者 賞雅 朝子1、當麻 秀樹1、工藤 伸一2
(1;JANUS、2;(公財)放射線影響協会)
タイトル 成人の白血病を対象とした各国の放射線疫学コホート研究の概要
概要 広島、長崎の原爆被爆者調査(LSS)では、放射線による白血病死亡リスクが報告された。LSSの研究は高線量・高線量率の放射線被ばくが対象であるため、低線量・低線量率の放射線被ばくの影響を解明するために原子力関連従事者など多くの放射線疫学調査が実施されている。しかし、低線量・低線量率放射線被ばくと白血病死亡リスクに関する研究結果はさまざまである。この原因として白血病が稀な疾患であることに起因する検出力の不足や、白血病のベースライン罹患率やコホートの組成、解析手法が異なることなどの可能性が考えられる。
 本発表では白血病のサブタイプ、ベースライン罹患率等を取りまとめた上で,これまでに実施された白血病リスクに関する主要な放射線疫学調査論文について解析手法、結果等を概括することを目的とした。
発表場所 第53回日本保健物理学会研究発表会 WEB大会
資料  
発表年度 2020年5月
発表者 Nimelan Veerasamy 1,2,Asako Takamasa 1,3,Rajamanickam Murugan 1,Sharayu Kasar 1,Tatsuo Aono 1,Kazumasa Inoue 2,Masahiro Fukushi 2 andSarata Kumar Sahoo 1,*

1;Environmental Radionuclide Research Group, National Institutes for Quantum and Radiological Science and Technology (QST)
2;Department of Radiological Sciences, Tokyo Metropolitan University
3;Energy Technology Unit, Japan Nus Co. (JANUS)
タイトル Chemical Separation of Uranium and Precise Measurement of 234U/238U and 235U/238U Ratios in Soil Samples Using Multi Collector Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry
概要 MC-ICP-MSを用いた土壌試料中のU同位体比測定のための迅速分析方法の確立
発表場所 Molecules
資料 https://www.mdpi.com/1420-3049/25/9/2138
発表年度 2020年4月
発表者 Asako Takamasa,1,2 Katsuhiko Suzuki,1,* Yusuke Fukami,1,3 Tsuyoshi Iizuka,4 Maria Luisa G. Tejada,5 Wataru Fujisaki,1 Yuji Orihashi,6 and Takuya Matsumoto7
1;Submarine Resources Research Center, Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology (JAMSTEC),
2;JAPAN NUS Co., Ltd,
3;Department of Chemistry, Faculty of Science, Gakushuin University
4;Department of Earth and Planetary Science, The University of Tokyo
5;Institute for Marine Geodynamics, Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology (JAMSTEC)
6;Department of Earth and Environmental Sciences
7;Isotope Hydrology Section, International Atomic Energy Agency (IAEA)
タイトル Improved method for highly precise and accurate 182W/184W isotope measurements by multiple collector inductively-coupled plasma mass spectrometry and application for terrestrial samples
概要 MC-ICP-MSを用いた高精度W同位体比測定法の改良と地球岩石試料への応用
発表場所 Geochemical Journal
資料 https://www.terrapub.co.jp/journals/GJ/papersinpress/2020/2.0594.html
発表年度 2020年4月
発表者 Hiroshi KATOH1,2, Tatsuya ODA3 and Atsushi ISHIMATSU1,4,

1 Institute for East China Sea Research, Nagasaki University
2 JNK Environmental Research & Consulting CO., LTD,
3 Graduate School of Fisheries and Environmental Sciences, Nagasaki University
4 JICA CTU Project Office, Can Tho University
タイトル Differences in activities of two antioxidative enzymes,superoxide dismutase and catalase, in gills and red blood cells of yellowtail, red sea bream and Japanese flounder, as a possible cause of different tolerances to Chattonella marina blooms
概要 This study aimed to investigate the different susceptibility to a harmful microalga, Chattonella marina, between the yellowtail, Seriola quinqueradiata (YT), the red sea bream, Pagrus major (RSB), and the Japanese flounder, Paralichthys olivaceus (JF) by comparing activities of superoxide dismutase (SOD) and catalase in the gills and the red blood cells.
発表場所 Aquaculture Science(APR 2020)Vol.68-1
資料  
発表年度 2020年2月
発表者 池原 研(産業技術総合研究所 地質情報研究部門)、宇佐見和子(東京大学大気海洋研究所、現所属:JANUS)、入野智久(北海道大学大学院地球環境科学研究院)
タイトル 熊野川沖斜面域における海底に堆積した洪水堆積物の岩相の多様性
概要 2011年熊野川洪水直後に河口沖斜面域から採取された表層堆積物試料の分析から,2011年の洪水イベント堆積物を認定するとともに,先行研究との比較も踏まえて,熊野川沖斜面で洪水堆積物が形成される洪水の規模の推定と、洪水堆積物の堆積構造や粒度の多様性とその原因について考察した.十津川洪水,伊勢湾台風と2011年の洪水堆積物は層厚や粒度,堆積構造が大きく異なり,層厚や粒度は洪水時の最高流量と相関しない.洪水時に輸送される粒子の種類や輸送のモードの違いがこの違いをもたらした可能性がある.
発表場所 ロンドン地質学会
資料 https://doi.org/10.1144/SP501-2019-53

2019年

発表年度 2019年11月
発表者 菅谷淳子(JANUS)
タイトル 米国におけるROPの概要
概要 米国の原子炉監視プロセス(ROP)の全体構成を4つの要素に沿って説明し、また、その根底にあるコンセプトを解説する。また、検査指摘事項の重要度決定プロセス(SDP)の事例を紹介する。
発表場所 2019年第8回原産会員フォーラム(日本原子力産業協会)
資料  
発表年度 2019年11月
発表者 石橋 陽一郎(JANUS)
タイトル 海洋プラスチックごみに包囲される日本
概要 サイエンスアゴラに来場する一般の方向けに、海洋プラスチックごみを題材として、1.日本の現況、2.何も対策をとらない場合の将来シナリオ、3.自分達が対策をとった場合に変わりうる将来シナリオを示したもの。
発表場所 サイエンスアゴラ2019(生物多様性保全協会)
資料  
発表年度 2019年10月
発表者 多原 竜輝(JANUS)
タイトル 米国における事故体制燃料の開発動向
概要 福島第一原子力発電所事故を経て、従来のジルコニウム合金燃料被覆管とUO2 燃料に代わる、過酷事故の発生リスクを低減させる事故体制燃料(ATF)のコンセプトが注目を集めている。
米国ではWestinghouse社、Framatome社、GNF社といった燃料ベンダとSouthern Nuclear 社などの電力会社、そして原子力規制機関であるNRCが一丸となってATFの実現に向けて様々な取り組みが行われている。
2018年から2019年にかけてATFを搭載した試験集合体を商用炉へ装荷するといった大規模な試験が開始され、原子力燃料の技術的パラダイムシフトが起きつつある。
発表場所 「保全学」Vol.18 no.3 (一般社団法人 日本保全学会)
資料  
発表年度 2019年9月
発表者 佐々木実紀、橋爪拓也、安富聡(JANUS)、佐藤友徳(北海道大学大学院地球環境科学研究院)
タイトル 札幌周辺における観光資源としての積雪の再現性に関する検討
概要 気候モデルによる将来の積雪予測結果を用いて,将来における「さっぽろ雪まつり」への影響評価を行うため、札幌市周辺の積雪の気候モデルによる再現結果の特徴を整理した。その結果積雪深の大きい日本海沿岸域や洞爺湖周辺においては気候モデルにおいて積雪深が過小評価されている。一方、その他の地域においては過大評価されており、積雪深のバイアスは地域によって特徴がある事が分かった。
発表場所 雪氷研究大会(2019・山形)
資料  
発表年度 2019年9月
発表者 北村 徹(JANUS)
タイトル 環境アセスメント学入門-環境アセスメントを活かそう―(新刊書紹介)
概要 環境アセスメント学入門-環境アセスメントを活かそう―の紹介
発表場所 日本水産学会
資料  
発表年度 2019年9月
発表者 高尾 肇(日揮)、山崎 一敏(日揮)、前村 庸之(ダイヤコンサルタント)、加藤 藤孝(JANUS)、市川 恭子(JANUS 現RWMC)、今井 政孝(RWMC 現ダイヤコンサルタント)、江守 稔(RWMC)、石井 智子(RWMC)、林 大介(RWMC)
タイトル 沿岸部における地層処分のための工学技術に関する検討
(8) 処分システムの成立性の提示に係る手法の体系化に向けた試行
概要 沿岸部における処分システムの構築に対して、その成立性を提示するためには、閉鎖後長期の安全性を満たすための前提となる地下構成要素の初期性能達成の見通しを得る必要がある。この見通しを示す手法案を構築するため、事業が先行する諸外国の事例調査結果を踏まえ、特にフィンランド(Posiva社)のセーフティケース開発における知見等の体系化手法を基に、処分システムの成立性の提示に係る検討フローを整備した。このような検討フローは、解析的アプローチ(前段で示す水理解析体系を用いた水理解析)と現象論的アプローチ(人工バリアの各構成材料に関する劣化や変質に関する知見)、ならびに両者を結びつける技術的な判断(エキスパートジャッジ)の組み合わせによって構成される。本研究では、上記の手法の整備に加え、同手法を用いた緩衝材の流出およびセメント系材料の溶脱を対象に試行的な検討を行い、手法の適用性の確認を行った。
発表場所 日本原子力学会
資料  
発表年度 2019年8月
発表者 川嶋 之雄(JANUS)
タイトル Endocrine Disrupter News Letter Vol.22, No.2 研究最前線
概要 巻頭言、編集後記
発表場所 環境ホルモン学会
資料  
発表年度 2019年7月
発表者 吉岡実里(JANUS)、櫻井達也(明星大学 理工学部)
タイトル 2010年夏季に首都圏で発生したオキシダント高濃度事象のモデル解析
概要 この論文は、環境基準達成率が低い光化学オキシダントを対象に、2010年夏季に首都圏で発生した高濃度事象の解析を行ったものです。
首都圏で発生する光化学オキシダント高濃度事象は、大気質モデルを用いて解析した結果、西日本で生成された光化学オキシダントが海域を通じて関東南部に輸送されたため、それによって東京湾沿岸域で高濃度が生じたものと考えました。また、使用した大気質モデルの再現性に着目した場合、モデル計算値は観測値の日内変動を計算したものの、日中の高濃度は過小評価する傾向を示していました。この過小評価の理由としては、光化学オキシダントの濃度分布に対する鉛直拡散の過大評価、ならびに海域から沿岸域に流入した光化学オキシダントの輸送量の過小評価が影響していると考えました。
今後は、地表近傍における光化学オキシダントたいとレーションの程度を含めた3次元的な観測データによる検証や、海域における光化学オキシダントの存在量を観測より定量化する必要があると考えます。
発表場所 大気環境学会
資料  
発表年度 2019年7月
発表者 船橋 泰平(JANUS)
タイトル 日本エヌ・ユー・エス(株)の活動紹介
概要 会社全体の業務に関する概要
発表場所 RANDECニュース(112号)(原子力バックエンド推進センター)
資料  
発表年度 2019年7月
発表者 北川瑞己(JANUS)
タイトル 諸外国の海洋石油・天然ガス開発に係る環境影響評価書調査・分析
概要 石油・天然ガス開発の先行国で実施されている環境影響評価について、評価手法、評価項目を分析した結果を発表する。
発表場所 ENAA研究成果発表会2019(エンジニアリング協会)
資料  
発表年度 2019年7月
発表者 森分勇人(JANUS)
タイトル ちょっと気になる?海外ベンチャー・スタートアップ企業の動向
概要 日本生物工学会の会員誌におけるコラム(バイオミディア)を執筆した。本稿では、バイオ分野に関連した欧米のベンチャー・スタートアップ企業の動向について紹介する。
発表場所 生物工学会誌(日本生物工学会)
資料  
発表年度 2019年7月
発表者 大久保 友輝夫(JANUS)
タイトル 海外原子力発電所の長期運転に関する動向
概要 世界の原子力発電事業者は、経年劣化によるプラントの安全性への影響を適切に管理・制御することにより、建設時のプラントの運転認可/設計寿命期間を超えて発電を行っている。国際原子力機関(IAEA)によると、2019年3月時点、世界の原子炉450基のうち全体の約22%である99基が40年を超えて運転を継続している。本発表では、米国やIAEAの長期運転に関する動向を紹介する。
発表場所 日本保全学会 第16回学術講演会
資料  
発表年度 2016年6月
発表者 近本一彦、當麻秀樹、青天目州晶、平杉亜希、松永陽子(JANUS)
タイトル 日本リスク研究学会【編】「リスク学事典」
(一部を執筆 )
概要 人文科学、自然科学、社会科学など多様な分野のリスクに対峙してきたリスク学は、それぞれの学問分野ごとに独自のリスク概念が取り上げられてきた経緯から、これまで単一の学問体系は存在していなかった。しかし、世界の相互接続性、相互依存性の高まりから異なるリスク同士の結合も例外ではなく、それらを横断的に俯瞰できる試みが求められるようになってきた。
本事典は、中項目事典の体裁をとることで、それらリスク学を構成する各分野の相互連関性を分かりやすく把握できる。また、東日本大震災、リーマンショック、女性や性的マイノリティの社会的排除など、現代的な問題に起因するリスクも大々的に扱った章立てとなっている。
一人ひとりの市民が様々なリスクに直面する現代にあって、その把握し共生していくための必読書である。

当社社員の執筆章節:
1-12 5つの原発事故調査報告書と被ばく線量の安全基準値 [近本一彦・久保英也]
6-3 放射線の健康リスク [近本一彦・當麻秀樹・青天目州晶]
6-5 電磁波のリスク [近本一彦・平杉亜希]
4-12 対話の技法:ファシリテーションテクニック [明田川知美・松永陽子]
掲載誌 丸善出版
備考 https://www.maruzen-publishing.co.jp/item/b303332.html
発表年度 2019年6月
発表者 石橋 陽一郎(JANUS)
タイトル ふるさとの海から世界の海まで
海ごみ問題解決のさきがけコンサルタントとして先進的かつ総合的に課題解決をお手伝いします
概要 海洋ごみに関するJANUSの取組みを紹介するパネルを展示。
発表場所 海ごみゼロ国際シンポジウム(日本財団・環境省)
資料  
発表年度 2019年6月
発表者 Jessica Callen(International Leibniz Universität Hannover), Asako Takamasa(JANUS) and Hideki Toma(JANUS)
タイトル Brexitよる英国の原子力産業への影響と放射線防護に関する事例研究
概要 •Potential for serious negative impacts to nuclear industry due to Brexit.
•Nuclear Safeguards Act 2018 prevented vulnerability to vital UK energy system.
•Significant responsibility gaps undertaken by Euratom to be fulfilled by UK bodies.
•Appropriate strategy to be developed by UK to help prioritise immediate issues.
•Longer term: UK needs to consider capacity & resources for radiation protection.
発表場所 Energy Policy Volume 129, June 2019, Pages 1416-1422
資料  
発表年度 2019年5月
発表者 北川 瑞己(JANUS)
タイトル Environmental Impact Assessment for Offshore Oil and Gas Projects
概要 石油・天然ガス開発の先行国で実施されている環境影響評価について、評価手法、評価項目を分析した結果を発表する。
発表場所 IAIA19 Brisbane Australia
資料  
発表年度 2019年3月
発表者 加藤 智子*1,深谷 友紀子*2,杉山 武*2,中居 邦浩*3,小田 治恵+1,*1,大井 貴夫+1,*1(+1 福島研究開発部門 福島研究開発拠点 廃炉国際共同研究センター 廃棄物処理処分ディビジョン
*1 技術研究組合 国際廃炉研究開発機構(IRID)
*2 日本エヌ・ユー・エス株式会社
*3 日揮株式会社
タイトル 多様な処分概念に共通して利用可能な生活圏評価手法の整備
概要 多様な処分概念に共通的に利用可能な生活圏評価モデル・パラメータセットを提示するとともに,このモデルおよびパラメータセットを用いて,線量への換算係数を算出。
発表場所 日本原子力研究開発機構 JAEA-Data/Code 2019-002
資料  
発表年度 2019年3月
発表者 川嶋之雄(JANUS)
タイトル 米国環境保護庁の内分泌かく乱化学物質スクリーニングプログラムの概要と進捗
概要 米国環境保護庁の内分泌かく乱化学物質スクリーニングプログラムの概要と進捗状況を概説した。
発表場所 環境ホルモン学会ニュースレター Vol.21 No.4
資料  
発表年度 2019年3月
発表者 大久保 友輝夫(JANUS)
タイトル 海外に見る原子力発電所の運転期間
概要 日本の原子力発電所の運転認可期間は40年であり、運転期間の延長申請は1回のみ、最大20年間と法律で定められている。一方、米国では既に40基以上の原子力発電所が40年を超えて運転しているだけでなく、運転期間を80年まで延長する申請も提出されている。また、国際原子力機関(IAEA)は、長期運転の安全性に関するガイダンス及び報告書を発行している。運転期間を法律で制限している国は少数であり、諸外国では長期運転の安全性に関する研究及び実績を踏まえ、規制が整備されている。
発表場所 月刊エネルギーフォーラム
資料  
発表年度 2019年3月
発表者 深谷友紀子・孫思依・市川恭子・杉山武(JANUS)
内田滋夫・田上恵子(量研機構-放医研)
加藤智子(原子力機構)
タイトル 放射性廃棄物処分等に係わる被ばく評価に用いられる移行パラメータの追跡調査1:飼料-畜産物移行係数
概要 放射性廃棄物処分等に係わる生活圏評価で使用するパラメータについて、これまで用いられているパラメータ値の設定根拠の透明性を確保することを目的とし、出典の追跡調査を行いデータの根拠を明確にした。本発表では、飼料-畜産物移行係数を例に、調査の進め方について検討を行った結果を示す。
発表場所 第20回「環境放射能」研究会
資料  
発表年度 2019年2月
発表者 小島隆志(海上技術安全研究所)、小林聖治(JANUS)、松村清隆(北里大学)、サトイト c グレン(長崎大学)、関 庸之(中国塗料)、安藤裕友(海上技術安全研究所)、勝山一朗(JANUS)
タイトル 流水条件によるフジツボキプリス幼生を用いた防汚塗料のスクリーニング試験
概要 防汚塗料の性能評価試験のプロトコールを構築する為、タテジマフジツボのキプリス幼生を用いた流水条件の室内生物試験方法を検討した。
発表場所 MDPI(Multidisciplinary Digital Publishing Institute)
資料  
発表年度 2019年2月
発表者 勝山一朗、定道有頂(JANUS)
タイトル 発電所海水設備の生物汚損とその対策
概要 多くの発電所が臨海に立地する我が国では、多量の冷却海水が取水されており、取水に伴って施設に付着する海生生物による生物汚損は、避けて通れない問題である。生物汚損の対策(防汚対策と呼ばれている)は発電所の維持管理上重要な課題だが、相手が生き物である為、その全体像が見え難いとの声もある。本講では生物汚損の実態と対策を分かりやすく解説する。内容は付着生物群集と汚損生物の種類や生態、汚損生物による障害内容、主要な防汚対策の解説、防汚対策効果とその評価等。
発表場所 平成30年度 関西支部「火原協大学講座」(一般財団法人 火力原子力発電技術協会)
資料  
発表年度 2019年2月
発表者 近本一彦(JANUS)
タイトル 欧米の原子力発電動向 -海外動向から見えてくる変化の流れ-
概要 海外の原子力規制動向調査に基づき、これまでの海外動向から見えてくる原子力業界の変化の流れについて紹介する。その流れの中で、原子力安全、許認可、運転経験などのトピックスについて紹介する。
発表場所 福井大学附属国際原子力研究所
資料  

2018年

発表年度 2018年12月
発表者 川嶋之雄(JANUS)
タイトル 環境省EXTEND2016における化学物質の内分泌かく乱作用に関連する報告の信頼性評価について
概要 JANUSが事務局となり永年にわたって実施してきた文献の信頼性評価について若手研究者に伝える。
発表場所 News Letter, Vol.21, No.3 (環境ホルモン学会 )
資料  
発表年度 2018年11月
発表者 松永 陽子(JANUS)
タイトル 科学コミュニケーションとリスクコミュニケーションの背景と違いをもたらしたもの
概要 平成26年3月、文部科学省安全・安心科学技術及び社会連携委員会において「リスクコミュニケーションの推進方策」が取りまとめられた。また、同委員会からは、「つくる科学コミュニケーション」としてリスクコミュニケーションを位置づけた資料が提示されている。 しかし、東日本大震災以前から「リスクに関する対話」が存在しなかったのではなく、化学物質分野など複数分野において、「知る権利」に基づくリスクコミュニケーションが実施されていた。本発表では、リスクコミュニケーションの成り立ちや背景について、科学コミュニケーションと比較しつつ解説する。
発表場所 日本リスク研究学会第31回年次大会
資料  
発表年度 2018年10月
発表者 (発表)伊藤邦雄(JANUS)
(共著者)寺浦信之(テララコード研究所)
タイトル 「原子力発電所の廃止措置における耐放射線機能付きRFタグの効果的な利用」
概要 テララコード研究所と共同開発した耐放射線タグ機能付きRFタグを海外製品と比較し、その優位性を確認した。本技術は、原子力発電所の廃止措置で発生する大量の放射性廃棄物の効果的な管理に適用可能で、特にトレーサビリティ、個別情報管理、放射線被ばく低減の効果が期待できる
発表場所 第4回保全科学と保全技術に関する国際会議ICMST-2018
資料
発表年度 2018年9月
発表者 S. Sun1,2, Y. Nogami1, T. Sugiyama1 and T. Iimoto2
1 JANUS
2 The University of Tokyo
タイトル 日本におけるNORM管理に対する等級別アプローチの適用
発表場所 9th International Conference on High Level Environmental Radiation Areas – For Understanding Chronic Low-Dose-Rate Radiation Exposure Health Effects and Social Impacts (ICHLERA 2018)
資料  
発表年度 2018年8月
発表者 石田健二・岩井敏・仙波毅(原子力安全推進協会)、當麻秀樹 他(JANUS)
タイトル 「甲状腺がん発症のメカニズム」
概要 これまで甲状腺がんに限らず、一般に発がんのメカニズムは、「多段階発がん説」に基づいて説明されてきた。すなわち、正常な体細胞(機能細胞)に変異が段階的に蓄積し、正常な体細胞が良性腫瘍となり、それががん化して次に悪性のがんに進展するというものである。しかし近年、“幹細胞”の研究が進むにつれて、組織や臓器の細胞を生み出す組織幹細胞が、がんの主な発生母地であるといわれるようになってきた。本稿では、変異蓄積による「多段階発がん説」のモデルと、それでは説明できない子供に多く発生する血液がんの発症メカニズムのモデルについて解説する。
掲載誌 日本原子力学会誌「アトモス」
資料
発表年度 2018年7月
発表者 小林充・丹羽康之・福戸淳司(海上技術安全研究所)、岩崎一晴(JANUS)
タイトル 「沿岸カメラ画像からの船影の検出と船種の認識への深層学習の適用」
概要 沿岸カメラ画像からの航行船舶の検出と船種認識を行うシステムを深層学習の適用により構築した。
掲載誌 日本船舶海洋工学会誌 KANRIN(咸臨)第79号 2018年7月
資料
発表年度 2018年7月
発表者 大久保 友輝夫(JANUS)
タイトル 海外原子力発電所の長期運転に関する動向について
概要 世界の原子力発電所では、事業者が経年劣化によるプラントの安全性への影響を適切に管理・制御できることを示すことにより、多くのプラントが運転認可/設計寿命期間を超えて運転されている。本発表では、原子力発電所の長期運転に関する国際原子力機関および米国の取組について発表する。
発表場所 第15回 保全学会学術講演会
資料  
発表年度 2018年6月
発表者 北川瑞己(JANUS)
タイトル Environmental Impact Assessment for Offshore Oil and Gas Developments
概要 石油・天然ガス開発の先行国で実施されている環境影響評価について、評価手法、評価項目、環境保全措置を分析した結果を発表する。
発表場所 International Ocean and Polar Engineering (ISOPE)
資料  
発表年度 2018年5月
発表者 北川瑞己(JANUS)
タイトル Environmental Impact Assessment for Offshore Oil and Gas Developments
概要 石油・天然ガス開発の先行国で実施されている環境影響評価について、評価手法、評価項目、環境保全措置を分析した結果を発表する。
発表場所 Oceans ’18 MTS/IEEE Kobe/Techno-Ocean 2018
資料  
発表年度 2018年5月
発表者 比企永子(JANUS)、高田秀重・山下麗・佐藤博弥(東京農工大学)、綿貫豊・田中厚資(北海道大学)
タイトル 尾腺ワックスを用いた海鳥のプラスチック汚染および残留性有機汚染物質(POPs)のグローバルサーベイランス
概要 尾腺ワックスは海鳥の尾腺から分泌される脂質成分で,非殺傷的に採取でき,有用なモニタリング媒体である。本研究は,様々な海域で得られた尾腺ワックス中の添加剤(臭素系難燃剤(PBDEs, DBDPE, TBB, BTBPE, HBCD),フタル酸エステル類,紫外線吸収剤)とPOPsを測定し,海鳥のプラスチック汚染を調査した。その結果、分析種の66%,分析個体の31%でプラスチック由来の化学汚染が示唆された。
発表場所 日本環境化学会
資料  

2017年

発表年度 2017年11月
発表者 谿 拓志・加藤 浩(JANUS)
タイトル 海外展開支援、バイオ事業開発支援
概要 JANUSの業務であるバイオ事業開発支援、海外展開支援について説明
発表場所 INCHEM 2017
資料  
発表年度 2017年11月
発表者 谿 拓志・森分勇人・山瀬 亮(JANUS)
タイトル バイオ技術に関する研究開発及び事業開発支援~基礎研究から事業実施まで~
概要 バイオ分野のサービス内容について、過去の支援例を交えながら説明
発表場所 一般社団法人日本能率協会
資料  
発表年度 2017年10月
発表者 松永陽子(JANUS)
タイトル 東日本大震災を経験してリスクコミュニケーションが変わったこと、学んだこと調査の概要
概要 平成26年3月、文部科学省が設置した安全・安心科学技術及び社会連携委員会において「リスクコミュニケーションの推進方策(以下、推進方策という)」が取りまとめられた。推進方策策定にあたっては、東日本大震災における科学技術コミュニティの反省点として「その専門知を結集した科学的知見が適切に提供されなかったことや、行政や専門家が、社会に対して、これまで科学技術の限界や不確実性を踏まえた適時的確な情報を発信できず、リスクに関する社会との対話を進めてこなかった」と述べている。 しかし、東日本大震災以前から全く「リスクに関する対話」が存在しなかったのではなく、化学物質分野をはじめとする複数分野においてリスクコミュニケーション(以下、リスコミという)が実施されていた。原子力分野においても、平成11年にまとめられた原子力広報評価検討会報告書にて、リスコミの必要性が指摘されていた。 東日本大震災以前からリスコミの実践に関わっていた者が東日本大震災によってリスコミがどのように変わったと認識しているか、アンケートを実施し、その結果をまとめた。
発表場所 日本リスク研究学会
資料  
発表年度 2017年9月
発表者 谿 拓志(JANUS)
タイトル 「Untapped potential – Across Asia there are great opportunities for biofuels, but progress remains slow.」
概要 日本におけるバイオ燃料の進展及び見通しについてのコメントが、ジャーナリストColin Ley氏の記事の中で取り上げられたもの。
掲載誌 biofuels international, 11(5), 20-21, 2017
資料
発表年度 2017年9月
発表者 田中真人、松下正吾(JANUS)
タイトル 米国の原子力発電所の廃止措置
概要 米国原子力発電所の廃止措置の規制枠組み及び実績について発表した。具体的には、最近閉鎖したVermont Yankee原子力発電所、Fort Calhoun原子力発電所等の廃止措置計画について紹介した。
発表場所 原子力デコミッショニング研究会
資料  
発表年度 2017年8月
発表者 中村理恵(JANUS)
タイトル 海外における電気品の耐環境性能保証(EQ)に関する動向
概要 EQ(Environmental Qualification)とは、電気品が経年劣化した状態で設計基準事故が発生し、その環境下に晒された場合でも、所定の機能要求時間、機能を維持することを保証するもので、米国や海外諸国では規制要件として事業者に対応が求められている。また、米国ではEQに特化した検査がROPで実施されるようになり、国内でも注目が高まってきている。本発表では、諸外国(主に米国)のEQ規制、検査動向と保全の関わりについて概説する。
発表場所 日本保全学会
資料  
発表年度 2017年8月
発表者 那須 卓(エンジニアリング協会 石油開発環境安全センター)、
中島 茂・北川 瑞己(JANUS)
タイトル 「諸外国の石油・天然ガス開発に係る環境影響評価について」
概要 今後の日本国内での大水深海洋石油・天然ガス開発において取り組むべき環境影響の評価及び環境保全措置について検討するため、先行国における環境影響評価制度の調査、実際の環境影響評価書の収集及び分析(評価手法、評価項目等)を行った。
掲載誌 環境アセスメント学会誌
資料
発表年度 2017年7月
発表者 大久保友輝夫(JANUS)
タイトル Palo Verde発電所とDiablo Canyon発電所のFLEX機器に関する事例調査
概要 米国の原子力発電所では、発電所で想定外の事象が生じたときに、炉心冷却、原子炉バウンダリ確保、格納容器保護等を達成するために、FLEX機器と称される非常用機器(ポンプ、電源、消防車等)を用いる戦略となっている。本発表では、Palo Verde発電所とDiablo Canyon発電所のFLEX機器の事例について紹介する。
発表場所 日本保全学会 第14回学術講演会
資料  
発表年度 2017年6月
発表者 関 香奈子(JANUS)
タイトル アジアにおける畜産由来抗生物質汚染の実態把握
概要 抗生物質は畜産業の発達に不可欠なものとなっている。特にアジアでは農業・畜産業が盛んなため、抗生物質が大量に使用されていることが予想される。本発表ではアジアにおける水試料129試料と堆肥56試料の分析結果を示した。水域における畜産由来抗生物質汚染の深刻さ、抗生物質と抗生物質耐性遺伝子の環境への拡散に関して述べた。
発表場所 第26回環境化学討論会
資料  
発表年度 2017年6月
発表者 大久保友輝夫(JANUS)
タイトル Palo Verde発電所とDiablo Canyon発電所のFLEX機器に関する事例調査
概要 米国の原子力発電所では、発電所で想定外の事象が生じたときに、炉心冷却、原子炉バウンダリ確保、格納容器保護等を達成するために、FLEX機器と称される非常用機器(ポンプ、電源、消防車等)を用いる戦略となっている。本発表では、Palo Verde発電所とDiablo Canyon発電所のFLEX機器の事例について紹介する。
発表場所 日本機械学会 動力エネルギーシンポジウム
資料  
発表年度 2017年6月
発表者 篠原千晶(JANUS)、山瀬亮(JANUS)、赤井誠(産総研)、荻本和彦(東大)
タイトル 低炭素電源によるCO2排出8割削減の経済性
概要 パリ協定の温室効果ガス(GHG)長期安定化目標に向かって、世界各国で低炭素化に向けた政策が強化され、日本国内においても2050年目標の政府検討が行われているところである。本研究では、日本の長期目標を「2050年GHG8割削減」として、低炭素電源(原子力、再生可能エネルギー、CCS)による電力部門におけるCO2排出8割削減の経済性について、電力需給運用モデルを用いて系統運用性を考慮して分析した。
発表場所 エネルギー・資源学会
資料  
発表年度 2017年3月
発表者 伊藤邦雄(JANUS)
タイトル 日本保全学会「第17回保全セミナー」 検査制度の改革と保全の役割 -米国における保全分野の規制と民間規格-
概要 米国原子力発電所における保全分野の規制と民間規格について概説し、NRCによる民間規格のエンドースプロセスについて説明。
発表場所 日本保全学会
資料  
発表年度 2017年3月
発表者 大久保友輝夫(JANUS)
タイトル 「Palo Verde発電所とDiablo Canyon発電所のFLEX機器に関する事例調査」
概要 米国の原子力発電所では、発電所で想定外の事象が生じたときに、炉心冷却、原子炉バウンダリ確保、格納容器保護等を達成するために、FLEX機器と称される非常用機器(ポンプ、電源、消防車等)を用いる戦略となっている。本発表では、Palo Verde発電所とDiablo Canyon発電所のFLEX機器の事例について紹介。
発表場所 第2回原子力安全合同シンポジウム
日本機械学会 動力エネルギーシステム部門 安全規制の最適化研究会
資料  

2016年

発表年度 2016年12月
発表者 植田真司、久松俊一(公益財団法人環境科学技術研究所)、中田喜三郎(名城大学大学院)、服巻辰則、矢部いつか(JANUS)
タイトル 「青森県汽水湖鷹架沼における流況と塩分躍層の構造特性」
概要 青森県の汽水湖鷹架沼における流況観測によって、近年の鷹架沼の流れ及び成層構造の特徴を明らかにした。
発表場所 海洋理工学会
資料
発表年度 2016年12月
発表者 小島隆志(海上技術研究所)・小林聖治(JANUS)・サトイトグレン(長崎大学)・勝山一朗(JANUS)・安藤裕友(海上技術研究所)・関 康之(中国塗料㈱)・千田哲也(船舶技術研究協会)
タイトル 「R.Kojima,S.Kobayashi,C.G.P.Satuito,I.Katsuyama,H.Ando,Y.Seki,T.Senda(2016):A method for evaluating the efficacy of antifouling paint using Mytilus galloprovincialis in the laboratory in a flow-through system, PLOS ONE, Drcember 13 2016」
概要 防汚塗料の防汚性能を室内で簡便に生物試験する方法を開発し、試験結果を海域での試験板浸漬結果と比較し、その妥当性を論じた。
発表場所 PLOS ONE, Drcember 13 2016
資料
発表年度 2016年10月
発表者 勝山一朗(JANUS)
タイトル 「国際会議(ICMCF2016)参加報告」
概要 海洋扶直と汚損に関する国際会議(ICMCF 2016 )の内容や感想を記述。
掲載誌 SESSILE ORGANISMS(日本付着生物学会 )
資料 J-STAGEのSessile Organismsページで全文を読むことができます。
https://www.jstage.jst.go.jp/browse/sosj/-char/ja/
発表年度 2016年9月
発表者 大和田隆(JANUS)
タイトル 「Environmental Impact Assessment for nuclear power stations in Japan」
概要 日本における原子力発電所の環境アセスメントの紹介と重要な環境影響の解説
発表場所 Conference on the Prospects for Nuclear Power in the Asia Pacific Region
資料  
発表年度 2016年 7月
発表者 近本一彦(JANUS)
タイトル 再生可能エネルギー有効利用の最前線
-最新技術の実態調査を踏まえて-
(一部を執筆 )
概要 「再生可能エネルギー利用に関する調査研究」研究プロジェクト
1.再生可能エネルギーの本格利用に向けて
2.太陽光発電
3.太陽熱利用
4.風力発電
5.バイオマスエネルギー
6.地熱エネルギー
7.海洋エネルギー
8.水力発電
9.再生可能エネルギー利用のためのシステム技術
10.再生可能エネルギー利用の普及支援策
掲載誌 エネルギー・資源学会
備考
発表年度 2016年6月
発表者 Seiji KOBAYSHI 1, Ryuji KOJIMA 2, Cyril Glenn Perez SATUITO 3, Tomoaki MATUMURA 1, Ichiro KATSUYAMA*1, Hirotomo ANDO 2, Yasuyuki SEKI 4, Tetsuya SENDA 2
 
1 Japan NUS Co., Ltd.  
2 National Maritime Research Institute  
3 Nagasaki University  
4 Chugoku Marine Paints, Ltd
タイトル 「A flow-through method of laboratory testing for the efficacy of antifouling paints using three types of fouling organisms: barnacle, mussel and green algae 」
概要 本発表は、バイオサイド型防汚塗料に関するラボ試験での防汚効果評価手法を構築することを目的とした。そのため、実海域静置浸漬試験での生物汚損状況を検証をするとともに、ラボ試験における生物付着評価方法の妥当性を検討した。
発表場所 18th International Congress on Marine Corrosion and Fouling – ICMCF 2016
資料
発表年度 2016年5月
発表者 長岐雅博(JANUS)
タイトル 「米欧の原子力発電動向  -海外動向から見えてくる変化の流れ-」
概要 米欧の原子力発電動向として、主として米欧における原子力発電所の新規建設について説明するとともに、米国における廃炉の状況や福島事故を受けた欧州の脱原発政策に関しても概説した。
発表場所 日本保全学会 国際活動小委員会
資料 発表資料
発表年度 2016年4月
発表者 菅谷淳子(JANUS)
タイトル 「Status of Nuclear Operations and EUCG data in Japan」
概要 日本の原子力発電所の状況、EUCGデータを用いた傾向分析と日米比較、日本におけるEUCGデータの活用状況などを報告する。
発表場所 2016 EUCG Spring Conference & Workshop
資料
発表年度 2016年4月
発表者 Gen Nakamura(東京海洋大学), Ichiro Kadowaki(東京海洋大学), Shouka Nagatsuka(東京海洋大学), Ryotaro Hayashi(東京海洋大学), Naohisa Kanda(JANUS), Mutsuo Goto(日本鯨類研究所), Luis A. Pastene(日本鯨類研究所), Hidehiro Kato(東京海洋大学)
タイトル 「White Patch on the Fore-Flipper of Common Minke Whale, as a Potential Morphological Index to Identify Stocks」
概要 Past studies have indicated that there are two different stocks (J and O stocks) in the North Pacific common minke whale Balaenoptera acutorostrata population. These two stocks differ from each other in certain characteristics, such as body size, conception dates, and genetics. However, till date, few studies have investigated differences in the external body appearance between the two stocks. Therefore, in the present study, we focused on the unique white patch on the flipper of this whale species to elucidate inter-stock differences. We used the animals collected from JARPNII research during 2012 and 2013; stock information was determined by microsatellite DNA analysis (n = 220). We focused on the morphological differences in the size and pattern of the white patch on the flipper of each whale. The length of the white patch along the anterior (ventral) margin of the flipper tends to be proportionally larger in O stock. The pattern of the boundary area of the white patch named as the “Grayish Accessary Layer (GAL)” was remarkably different between stocks. Within animals with “no GAL” type, 94% were J stock. Conversely, of animals with GAL expanding over the half the flipper width, 96% were O stock. We concluded from our study that there were clear morphological differences in the flipper color pattern between J and O stocks, which enable to apply widely to other individuals.
発表場所 Open Journal of Animal Sciences (SCIRP journals)
資料

2015年

発表年度 2015年11月
発表者 川嶋之雄(JANUS)
タイトル 「Progress of EXTEND2010」
概要 化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省のプログラムEXTEND2010の進捗状況の紹介
発表場所 第63回基礎生物学研究所カンファレンス(自然科学研究機構基礎生物学研究所)
資料
発表年度 2015年11月
発表者 Werner Rühm, Gayle E. Woloschak, Roy E. Shore, Tamara V. Azizova, Bernd Grosche, Ohtsura Niwa, Suminori Akiba, Tetsuya Ono, Keiji Suzuki, Toshiyasu Iwasaki, Nobuhiko Ban, Michiaki Kai, Christopher H. Clement, Simon Bouffler, Hideki Toma(JANUS), Nobuyuki Hamada
タイトル 「Dose and dose-rate effects of ionizing radiation: a discussion in the light of radiological protection」
概要 The biological effects on humans of low-dose and low-dose-rate exposures to ionizing radiation have always been of major interest. The most recent concept as suggested by the International Commission on Radiological Protection (ICRP) is to extrapolate existing epidemiological data at high doses and dose rates down to low doses and low dose rates relevant to radiological protection, using the so-called dose and dose-rate effectiveness factor (DDREF). The present paper summarizes what was presented and discussed by experts from ICRP and Japan at a dedicated workshop on this topic held in May 2015 in Kyoto, Japan. This paper describes the historical development of the DDREF concept in light of emerging scientific evidence on dose and dose-rate effects, summarizes the conclusions recently drawn by a number of international organizations (e.g., BEIR VII, ICRP, SSK, UNSCEAR, and WHO), mentions current scientific efforts to obtain more data on low-dose and low-dose-rate effects at molecular, cellular, animal and human levels, and discusses future options that could be useful to improve and optimize the DDREF concept for the purpose of radiological protection.
発表場所 Radiation and Environmental Biophysics
資料
発表年度 2015年10月
発表者 青山貴紘(JANUS)
タイトル 「ブルーカーボンの視点から見た藻類バイオ燃料開発とその動向」
概要 近年、国連により海域でのCO2固定を指すブルーカーボンという概念が提唱された。世界の陸:海の面積比は3:7といわれており、海域でのバイオマスによるCO2固定の重要性も指摘されている。海洋バイオマスの代表例の一つとして、藻類が挙げられる。昨今、微細藻類を中心として、そのバイオ燃料用途の研究開発が世界的に大きな脚光を浴びており、藻類バイオ燃料の開発の動向、及び今後の課題等の注目すべきポイントについて、概要を述べた。
掲載誌 海洋調査協会報/No.122 平成27年10月(一般社団法人 海洋調査協会)
資料 122号11新技術新商品_技術発表会.pdf (海洋調査協会より転載の認可あり)
発表年度 2015年 9月
発表者 松村知明・小林聖治・勝山一朗(JANUS)、安藤裕友・小島隆志(海上技術安全研究所)、関 庸之(中国塗料)・千田哲也(海上技術安全研究所)
タイトル 「スジアオノリを用いた防汚塗料の新しい性能評価手法の検討」
概要 防汚塗料の付着防止性能に関する試験方法を提案することを目的とし、大型藻類に対する防汚塗料の性能評価法を検討した。
発表場所 第4回ワークショップ「船底塗料と海洋環境に関する最新の話題」(公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会(JIME)海洋環境研究委員会)
資料
発表年度 2015年 9月
発表者 勝山一朗(JANUS)
タイトル 「取放水路の防汚対策としての塩素処理、その技術内容」
概要 発電所で障害となっている汚損生物対策として塩素処理がある。西日本では広く普及している技術であるが、東北地方では実績が少ない。そこで、この方法の東北電力管内での普及を念頭に、技術内容(塩素処理の歴史、海水電解処理に原理と装置、塩素処理の生物学的原理、残留塩素の分析法、海水電解処理の運用のポイント)を解説する。
発表場所 (一社)火力原子力発電技術協会東北支部「平成27年度技術講習会および見学会」
資料
発表年度 2015年 8月
発表者 川嶋之雄(JANUS)
タイトル 「内分泌かく乱化学物質に関する欧州連合会議参加報告」
概要 2015年6月1日にブリュッセルにおいて開催された「内分泌かく乱化学物質(EDs)を同定するためのクライテリア及び波及する諸影響に関する欧州連合(EU)会議」の参加報告として、その背景と概要を発表した。
発表場所 平成27年度化学物質の内分泌かく乱作用に関する公開セミナー(EXTEND2010)
資料
発表年度 2015年 8月
発表者 久保田善久・辻秀雄・川口大輝・塩見 尚子(放射線医学総合研究所)、高橋博路(東京ニュークリア株式会社)、渡邊嘉人・府馬正一・土居主尚・川口勇生(放射線医学総合研究所)、青木正成・久保田正秀・古畑芳晶(自然環境研究センター)、重村勇作・溝口雅彦(JANUS)、山田文雄(森林総合研究所)、友澤森彦(慶応大学)、坂本 信介(宮崎大学)、吉田聡(放射線医学総合研究所)
タイトル 「Chromosomal Aberrations in Wild Mice Captured in Areas Differentially Contaminated by the Fukushima Dai-Ichi Nuclear Power Plant Accident」
概要 Following the Fukushima Dai-ichi Nuclear Power Plant accident, radiation effects on nonhuman biota in the contaminated areas have been a great concern. The induction of chromosomal aberrations in splenic lymphocytes of small Japanese field mice (Apodemus argenteus) and house mice (Mus musculus) inhabiting Fukushima Prefecture was investigated. In mice inhabiting the slightly contaminated area,the average frequency of dicentric chromosomes was similar to that seen in mice inhabiting a noncontaminated control area. In contrast, mice inhabiting the moderately and heavily contaminated areas showed a significant increase in the average frequencies of dicentric chromosomes. Total absorbed dose rate was estimated to be approximately 1 mGy d-1 and 3 mGy d-1 in the moderately and heavily contaminated areas, respectively. Chromosomal aberrations tended to roughly increase with dose rate. Although theoretically, the frequency of chromosomal aberrations was considered proportional to the absorbed dose, chromosomal aberrations in old mice (estimated median age 300 days) did not increase with radiation dose at the same rate as that observed in young mice (estimated median age 105 days).
発表場所 Environmental Science & Technology(ASP Publications)
資料
発表年度 2015年 7月15日
発表者 青木孝行(東北大)、竹内公人(原電)、伊藤邦雄・富田洋一郎(JANUS)、高木敏行(東北大)
タイトル 「我国の原子力発電所の運転期間40年制限に関する規制上の課題と提言(その2)-プラント運転期間と寿命に関する海外の認識-」
概要 我国の原子力発電所の運転期間40年制限に関する規制上の課題検討のために、海外諸国の原子力発電所の運転期間に関する規制と実情を調査した。
発表場所 第12回学術講演会(日本保全学会)
資料
発表年度 2015年 7月14日
発表者 勝山一朗 (JANUS)
タイトル 「防汚対策技術の概要と評価」
概要 発電所で必須の冷却用海水を取水する際、取水設備で発生する生物汚損は避けられない障害であり、その為の対策が種々開発されてきた。ここでは、対策の考え方と概要及び導入に際してどのように技術を評価するかについて説明した。
発表場所 火原協大学講座(火力原子力発電技術協会)
資料
発表年度 2015年 7月14日
発表者 藤井有蔵 (JANUS)
タイトル 「米国における保全高度化の状況」
概要 米国では保守規則(10CFR50.65)の制定に伴い、産業界が安全を確保したうえで、効率的な保全を行うためにガイダンス(NUMARC93-01)を作成し、それに基づく保全を行っている。 更に電力自由化に伴い、経済的な面も考慮して「標準原子力パフォーマンスモデル」を作成し、保全の最適化を進めた。ここではこれらの規則及び標準の概要及びこれらに基づき各プラントで実施している運転中保全と予防保全の高度化について具体例を示した。
発表場所 保全学会12回学術講演会
資料
発表年度 2015年 6月
発表者 櫻井達也(明星大学理工学部), 佐竹晋輔(JANUS)、 松田和秀(東京農工大学農学部)
タイトル 「東京西部におけるPM2.5 無機イオン成分の測定とそれに基づく 大気質モデルの予測性能評価 」
概要 Both of the component measurement and the analysis based on Air Quality Model (AQM) are essential for the consideration of PM2.5 reduction measures. In order to collect more information regarding PM2.5 components, long-term weekly measurement for inorganic ions in PM2.5 had been conducted from August 2009 to August 2011 at Meisei University, located in Western Tokyo. The performance of AQM was also clarified based on the comparison between CMAQ simulation and the observation. Observed SO42- and NO3- showed higher concentration in summer and winter season, respectively. Since the ratio of total amount of inorganic ions in PM2.5 mass concentration reached up to 75% in each February, reduction measures for the inorganic ions seemed to be more effective to decrease PM2.5 mass concentration especially in winter season. As AQM performance, a correlation coefficient of around 0.8 was obtained by the comparison with observed SO42-. However, AQM did not show a reasonable performance for NO3- and NH4+ due to both of the sampling artifact originated in the volatilization of NH4NO3 and the model uncertainties especially for the overestimation of NO2 and O3. As a result, it was suggested for the improvement of Nitrate prediction that further observation studies for the volatilization and the precursors such as HNO3 and NH3 were important as well as the evaluation of overestimated NO2 and O3.
発表場所 エアロゾル研究(日本エアロゾル学会)
資料
発表年度 2015年 5月20日
発表者 Nobuyuki Teraura(Terrara Code Research Institute)、Kunio Ito(JANUS)、 Daisuke Kobayashi(Japan Atomic Energy Agency)、Kouichi Sakurai(Kyushu University)
タイトル 「EVALUATION OF GAMMA RAY DURABILITY AND ITS APPLICATION OF SHIELDED RF TAGS」
概要 共同開発している放射線遮蔽機能付きのRFタグの耐放射線機能に関するこれまでの照射試験結果を報告し、その適用可能性について言及した。
発表場所 第23回原子力工学国際会議(日本機械学会)
資料
発表年度 2015年 5月16日
発表者 長岐雅博(JANUS)
タイトル 「原子力発電所の火災防護に関する規制の変遷と現状-米国を対象として-」
概要 2007年7月の中越沖地震の折に東京電力柏崎刈羽原子力発電所で発生した火災事例等をきっかけに、我が国の原子力発電所における火災防護対策の強化・高度化が進められている。原子力発電所の火災防護対策について海外に目を向けると、米国では1975年にBrowns Ferry原子力発電所で発生した火災事象を契機に、以降、火災防護規制を強化し、火災防護対策の高度化を進めるとともに、火災起因の諸現象の定量的な評価に基づく火災防護対策の合理化にも取り組んでいる。本稿では、火災防護規制・対策について長年にわたり議論が行われ、現在でも種々の高度な取り組みが行われている米国の原子力発電所の火災防護に関する規制の変遷と現状について報告する。
発表場所 日本火災学会 平成27年度研究発表会
資料

寄稿記事

発表年度 2015年 4月
発表者 中村理恵(JANUS)
タイトル 「長期安全運転に向けたIAEAの取り組み~SALTOピアレビュー~」
概要 国際原子力機関(IAEA)が安全な長期運転を支援するために行っている活動の一つであるSALTOピアレビューの内容について紹介
掲載誌 保全学(日本保全学会)
資料
発表年度 2015年 4月
発表者 堀内和司・岡薫(JANUS)
タイトル 「プラスティネーション標本で生き物を実感する」
概要 プラスティネーション標本とは、生き物の水分や脂質分を合成樹脂に置き換える技術を用いて作られた標本である。この標本の特徴は、「素手で触ることができる」「内臓など体の中身もそのまま保存できる」「標本の取り扱いが簡単」などである。これらの特徴を生かすことで、啓蒙普及活動や教育、展示などの様々な場面での活用が見込まれる。
今回は実物標本を展示して、その特徴と作成方法、および、活用事例の一部を紹介する。
掲載誌 JEASニュース146号(一般社団法人日本環境アセスメント協会 )
資料
発表年度 2015年 4月17日
発表者 勝山一朗(JANUS)
タイトル 「海生生物対策技術の概要」
概要 海水を冷却水に利用している臨海発電所では、導水管等に付着する海生生物による通水障害が発生する。ここでは、その対策の概要を説明し、海生生物対策の留意点を解説。
発表場所 火力原子力発電技術協会大学講座 (火力原子力発電技術協会)
資料
発表年度 2015年 3月27日
発表者 篠原千晶・桑垣玲子(JANUS)、嶋田秀充(日揮)、高瀬博康(クインテッサジャパン)
タイトル 「CCSに関する知識共有とコミュニケーションの枠組み構築」
概要 CCS(CO2回収・貯留)は関連する分野が多岐にわたるため、その理解促進の課題としては、(A)広い分野にまたがる専門的知見の統合と、(B)専門家-非専門家間の効果的なコミュニケーションの確立という2つのフェーズが考えられる。それらの課題に取り組むため、筆者らは、専門家や技術者が個々に保有する知識の体系化と、様々な利害関係者とのコミュニケーション手法の開発を目的とした研究を実施した。具体的には、約40名の国内専門家からなる「知識共有ネットワーク」を組織し、CCSを一般市民に理解してもらうための説明項目や内容について、対面及びWeb上で議論、抽出した。その結果は論証モデル(argumentation model)を用いて体系的に整理された。さらに、その議論を基に一般市民を対象としたアウトリーチプログラムを作成し、少人数のグループを対象に試行することで(フォーカスグループインタビュー)その効果や課題を検証した。ここでは、3年にわたる本プロジェクトについて、その成果を簡単に紹介。
発表場所 資源素材学会春季大会
資料
発表年度 2015年 3月 1日
発表者 NPO法人環境学習リーダー会 品川高儀(JANUS)、吉岡嗣二郎
タイトル 「身近な自然環境を利用した環境学習について 浜口哲一先生が残した言葉 」
概要 平塚市博物館館長であった故・浜口哲一先生の残した言葉をもう一度紹介して,五感を使った自然観察会の必要性を訴え,併せて実践的な自然観察事例を紹介。
発表場所 第21回市民環境活動報告会 あなたの取り組みを伝えよう広げよう
資料
発表年度 2015年 1月
発表者 久保田善久(放射線医学総合研究所)、高橋博路(東京ニュークリアサービス株式会社)、渡辺嘉人・府馬正一・川口勇生(放射線医学総合研究所)、青木正成・久保田正秀・古畑芳晶(自然環境研究センター)、重村勇作(JANUS)、山田文雄(森林総合研究所)、石川剛弘・小原哲・吉田聡(放射線医学総合研究所)
タイトル 「Estimation of absorbed radiation dose rates in wild rodents inhabiting a site severely contaminated by the Fukushima Dai-ichi nuclear power plant accident」
概要 福島第一原子力発電所事故により高濃度に汚染された地域に生息する野性齧歯類(アカネズミ、ヒメネズミ、ハタネズミ)の吸収線量率を推定した。事故後約3年が経過した時点においても平均の吸収線量率は1日当たり1.2mGyと推定され、国際放射線防護委員会が示しているリファレンスラットの誘導考慮参考レベルである0.1-1.0mGy/dを超過していた。
掲載誌 Journal of Environmental Radioactivity 142(2015) 124-131 (international union of Radioecology )
資料

2014年

発表年度 2014年12月 4日
発表者 岡 薫・堀内和司(JANUS)
タイトル 「プラスティネーション標本で生き物を実感する 」
概要 プラスティネーション標本を展示し、その特徴と作成方法、および、活用事例の一部を紹介。
発表場所 2014年JEAS第10回技術交流会(日本環境アセスメント協会)
資料
発表年度 2014年12月 4日
発表者 坪能和宏・石原靖文・矢部いつか(JANUS)、荒田直(JOGMEC)
タイトル 「生産水の排出が海洋生態系に及ぼす影響を予測するための生態系モデル構築-流況把握・流況再現-」
概要 第二渥美海丘周辺海域において長期連続観測された海洋観測データ(水温,流速,流向)を用いて、当該海域における約1年間の流況を解析した。また、解析結果を基に当該海域の特に底層を中心とした流れ場の再現を実施した。
発表場所 第6回メタンハイドレート総合シンポジウム(産業技術総合研究所 メタンハイドレート研究センター )
資料
発表年度 2014年11月
発表者 堀越秀彦(ペスコ)、桑垣玲子・篠原千晶(JANUS)
タイトル 「温暖化緩和技術としてのCCSの印象とリスク認知」
概要 市民がCCS(CO2回収・貯留)に関する情報との接触時に形成される印象に着目して、アンケート調査を分析するとともに、回答の背景にある考え方をFGIの結果から検討し、今後のリスクコミュニケーションに役立つ知見を抽出した。
掲載誌 日本リスク研究学会第27回年次大会講演論文集Vol.27, Nov.29-30,2014
資料
発表年度 2014年10月
発表者 篠原千晶(JANUS)
タイトル 「Communicating on CCS – a Japanese framework」
概要 CCS(CO2回収・貯留)に関する理解促進のためのKnowledge Sharing(知識共有)の研究と取り組みの紹介。
CCSは関連する分野が多岐にわたるため、そのコミュニケーションに際しては、バックグラウンドの異なる専門家間における情報の共有と、専門家・非専門家間の対話という2つのフェーズを考える必要がある。今回GCCSIの援助により、その両面を併せた検討を行った。
掲載誌 GCCSIのブログサイトhttp://www.globalccsinstitute.com/insights
掲載ページへ
資料
発表年度 2014年10月31日
発表者 大河内春夫・高橋公紀(日揮)、櫻井達也(明星大学)、山田忠男・佐竹晋輔(JANUS)
タイトル 「硫化水素拡散予測シミュレーションモデルの研究開発 」
概要 地熱発電所の環境影響評価における硫化水素拡散予測評価期間の短縮を目的として、CFD(Computational Fluid Dynamics)を適用して、風洞実験に代わる硫化水素拡散予測シミュレーションモデルを開発し、従来の風洞実験に比して予測評価期間の半減を目的とする。
発表場所 日本地熱学会 平成26年学術講演会
資料
発表年度 2014年 9月20日
発表者 鈴木聡司(JANUS)
タイトル 「地熱発電と環境アセスメント」
概要 地球温暖化対策と3.11後の電源確保の観点から期待される地熱発電所について、その開発に当たって要求される環境アセスメントの概要と課題について発表するとともに、パネルディスカッションに参加した。
発表場所 環境アセスメント学会年次発表会
開催校企画シンポジウム「再生可能エネルギーと環境アセスメント」
資料
発表年度 2014年 9月 9日
発表者 楠木貴世志・吉田至孝(INSS)、 石原靖文・坪能和宏・矢部いつか(JANUS)
タイトル 「Delftモデルを用いた若狭湾の流動パターンの数値解析」
概要 放射性物質の海洋拡散計算を行うため、流動モデルDelft3D-FLOWを用いて若狭湾の流動場の計算を実施し、既往知見で報告されている基本的流動パターン(無還流型、1還流型、2還流型)を再現した。
発表場所 日本原子力学会 2014秋の大会
資料

投稿論文

発表年度 2014年 5月
発表者 Masato Nishiyama・Mami Saito (JANUS)・Yasuhiro Sanada・Shizumasa Onoue・Akinori Takasuka・Yoshioki Oozeki
タイトル 「Revisiting morphological identification of Japanese jack mackerel Trachurus japonicus eggs preserved in formalin 」
概要 ホルマリン固定されたマアジ卵は、今まで卵期同定は困難とされていたが、同期の形質を明らかにするとともに、天然卵の同定を飼育実験とDNA分析を用いて検証し、ホルマリン固定でも査定できることを提示した。
掲載誌 Fishery Science, 2014,(80)3 (日本水産学会)
資料

2013年

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年12月17日
発表者 菅谷淳子(JANUS)
タイトル 「原子力規制組織に設置される審議会等について:米国の事例から」
概要 原子力規制委員会に設置予定である原子炉安全専門審査会(炉安審)及び核燃料安全専門審査会(燃安審)の参考として、米国原子力規制委員会(NRC)の原子炉安全に係る諮問委員会(ACRS)の法的位置付け、主な活動、審議プロセス、委員、事務局などを説明。
発表場所 自由民主党政務調査会 原子力規制に関するPT
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年12月13日
発表者 金畑喜美(JANUS)
タイトル 「私の職業と生き方」
概要 ・大学院生、研究員のときの研究
物質を構成する最も小さな要素である素粒子と誕生以来137億年経った宇宙、その極端に異なるスケールがどのように関係しあっているのかについて紹介。
・現在の仕事内容
原子力分野における海外の情報調査・分析の仕事について紹介。
発表場所 総合的な学習の時間(キャリア教育Ⅰ)のキャリアガイダンス(山梨県立都留高等学校)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年11月
発表者 桑垣玲子・篠原千晶(JANUS)、嶋田秀充(日揮)、高瀬博康(クインテッサジャパン)、染矢聡(産業技術総合研究所)
タイトル 「CCSに関する知識共有とリスクコミュニケーション」
概要 温暖化対策の一つとして我が国でも技術開発が進められているCCS(CO2回収・貯留)であるが、その一般的認知度は必ずしも高くはない。一方、CCSをめぐる社会との対話では、地球温暖化によるリスクの大きさや、技術そのものの未知性に対する不安といった複雑なリスクコミュニケーションの場面が想定される。本稿では、専門家間の知識共有とコミュニケーションのフレームワークの開発を目的として、CCSに関するフォーカスグループインタビュー等を実施した結果を報告する。
掲載誌 日本リスク研究学会第26回年次大会 講演論文集 Vol.26, Nov.16-17,2013(日本リスク研究学会)
資料

寄稿記事

発表年度 2013年11月
発表者 青山弘(JANUS)
タイトル マリン・エコラベル・ジャパン普及連絡協議会 開催報告
「関係者の普及の苦労を実感、さらなるPR活動を」
概要 先日8月21日に東京ビックサイトで開催された第15回ジャパン・インターナショナル・シーフードショー内にて行われた、マリン・エコラベル・ジャパン普及連絡協議会の開催報告。
掲載誌 水産界(大日本水産会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年10月21日
発表者 定道有頂(JANUS)
タイトル 「Improvement of urban environment-Urban development considering the wise use of ecosystem services- (持続可能な都市開発~生態系システムの有効利用)」
概要 都市開発においては、生態系システムの機能(大気・水の浄化、防災、生活の質向上など)を有効に利用することにより、環境に調和した開発を行うことができる。本発表では、生態系システムの容量を把握し、適切に設計を行う必要性を説明し、実際にJANUSが計画する事例を紹介した。
発表場所 第2回グリーン・メコン・フォーラム(日本政府とタイ政府の共催)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年10月20日
発表者 川越大輝・辻秀雄・渡辺嘉人・府馬正一(放医研・福島復興支援本部)、久保田 正秀(自然環境研究センター)、 溝口 雅彦(JANUS)、 山田文雄(森林総合研究所) 、友澤森彦(慶応大学) 吉田聡・久保田善久(放医研・福島復興支援本部)
タイトル 「東電福島第1原発周辺地域で捕獲した野ネズミの染色体異常の調査」
概要 東電福島第1原子力発電所の事故後、原発周辺地域の自然環境に生息する野生生物の放射線影響に関する調査を開始した。今回、原発周辺地域で捕獲した野ネズミのリンパ球の染色体異常頻度を調べた。野ネズミの捕獲は平成24年1月と7月に警戒区域内の大熊町夫沢(高線量率地点)と浪江町室原(中線量率地点)の2地点、警戒区域外のいわき市久之浜町末続(低線量率地点)の合計3地点で実施した。2動原体染色体を指標としてヒメネズミの染色体異常の頻度を調べた。その結果、2動原体染色体の平均発生頻度は低線量率地点で0.046%、中線量地点で0.121%、高線量地点で0.178%となり、空間線量率に依存して増加した。
発表場所 日本放射線影響学会第56会大会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 9月 9日
発表者 勝山一朗(JANUS)
タイトル 招待講演「付着生物研究について思うこと」
概要 入社以来約30年間、付着生物に関する業務、研究を続けてきた。ここでは、それらを紹介し、付着生物研究の体系化を試みた。また、今後の研究の展望や学会の活性化等についても話した。
発表場所 第3回ワークショップ「船底塗料と海洋環境に関する最新の話題」(日本マリンエンジニアリング学会海洋環境研究委員会 日本付着生物学会 共催
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 9月 9日
発表者 藤井有蔵(JANUS)、岡本孝司(東京大学)
タイトル 「チェルノブイリと福島に学ぶ」
概要 チェルノブイリ原子力発電所では4号機の事故後25年がたち、破壊されたプラント全体を覆う新シェルターの建設の進展に伴い、廃炉に向けての様々な活動が本格的になってきている。福島第一原子力発電所でも廃炉に向けた対応が進められているがチェルノブイリの情報を参考に対応していくことが重要である。
発表場所 日本機械学会 2013年度年次大会
資料

寄稿記事

発表年度 2013年 8月
発表者 川嶋之雄(JANUS)
タイトル 研究最前線「内分泌かく乱化学物質とは」
概要 環境省やEUなどのリスク評価に向けた内分泌かく乱化学物質の捉え方の変遷についてまとめた。
掲載誌 Endocrine Disrupter News Letter, Vol.16 No.1(環境ホルモン学会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 8月 8日
発表者 佐藤光昭(JANUS)
タイトル 「絶滅危惧種キタノアカヒレタビラ(タナゴ類)の保全活動について」
概要 新潟県刈羽村・柏崎市の一部水域にて、県内で激減している淡水魚「キタノアカヒレタビラ」の生息を確認した。研修会では、本種・タナゴ類の生態と希少性および減少要因、地域と連携した保全活動、並びに今後農水省が実施する農村整備事業のうち、動植物の保全活動の考え方・方向性等について説明した。
発表場所 農業農村整備における環境配慮に関する研修会(農林水産省北陸農政局 柏崎周辺農業水利事業所)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 8月 1日
発表者 伊藤邦雄(JANUS)、寺浦信之(テララコード研究所)、高橋直樹(原子力機構)、櫻井幸一(九州大学)
タイトル 「The Development of Radiation Resistant RF Tags for the Application to Nuclear Power Plant」
概要 原子力発電所での適用範囲の拡大を目指して、耐放射線機能を有するRFタグを新たに開発したので、その研究成果を述べた。
発表場所 ICONE-21(21st International Conference on Nuclear Engineering)
(Chinese Nuclear Society, American Society of Mechanical Engineers, Japan Society of Mechanical Engineers)
資料

寄稿記事

発表年度 2013年 7月
発表者 山田奈海葉・鈴村昌弘・前田高尚・鶴島修夫(産業技術総合研究所)、原 素之(東北大学)、福田秀樹(東京大学 大気海洋研究所)、生駒栄司(東京大学EDITORIA /IIS)、橋濱史典(東京海洋大学)、藤倉克則・華房康憲・齋藤秀亮・園田 朗・坪井誠司(海洋研究開発機構)、岡田知也・上村了美(国土技術政策総合研究所)、牧 秀明・金谷 弦(国立環境研究所)、鈴木 亨(海洋情報研究センター)、井川周三・杉浦 琴・松本正喜(JANUS)
タイトル 提言「東日本大震災による海洋生態系への影響調査に関わる情報共有ネットワーク構築にについて」
概要 2012年度日本海洋学会青い海助成事業の助成による「東日本大震災による海洋生態系への影響調査に関わる情報共有ネットワーク(Marine Ecosystem Assessment Network in Tohoku: MEANT)構築の推進事業」に参画し、提言をとりまとめたもの。
掲載サイト 日本海洋学会 青い海助成事業「東日本大震災による海洋生態系への影響調査に関わる情報共有ネットワーク構築の推進事業」特設サイト
http://staff.aist.go.jp/namiha-yamada/Blue/index.html
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 7月25日
発表者 藤井有蔵(JANUS)、水町 渉(原子力安全研究協会)、奈良林 直(北海道大)
タイトル 「米フォートカルホーンの洪水時の対応と再稼動への取り組み」
概要 米国フォートカルホーン原子力発電所が洪水に見舞われた際の対応及び安全系の遮断器の火災によりNRCが安全上重大な問題があるとしてREDの判断を下した後の、NRC及びフォートカルホーンの対応について説明し、わが国の福島第一事故への対応及び課題への取り組みの参考としてもらう。
発表場所 日本保全学会 第10回学術講演会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 7月12日
発表者 講演:井川周三(JANUS)
タイトル 講演「漂流・漂着・海底ごみの現状と発生抑制」
概要 これまで環境省で把握してきた漂流・漂着・海底ごみの現状と、検討してきた発生抑制について、講演を行った。

また、鳥取環境大学が実施している「東日本大震災による漂流ごみの移動経路把握による二次災害防止に関する研究」に関連して、パネルディスカッションで以下の方々と意見交換を行った。
コーディネータ:田中勝(鳥取環境大学)
坂本 幸彦(環境省海洋環境室室長)、磯辺篤彦(愛媛大学教授)、西沢弘毅(神奈川大学 准教授)、他(鳥取環境大学の先生方)
発表場所 平成25年度鳥取環境大学サステイナビリティ研究所 設置4周年特別企画
海岸漂着物処理推進法制定4周年記念ワークショップ
美しい海を取り戻そう-漂流ごみ情報の活用-
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 7月 9日
発表者 品川高儀(JANUS・環境カウンセラー)
タイトル 「エネルギー問題と環境を考える 家庭で取り組む省エネルギー 」
概要 板橋区立加賀中学校PTAの家庭教育学級で標記講演を実施する。ねらいはこの夏に向けての省エネルギー・節電がテーマで,身近なところから取組みができるよう理解を深めるとともに事例を紹介して説明した。親子間のコミュニケーションを高めるヒントなども紹介した。
発表場所 「家庭教育学級プログラム」講演(板橋区立加賀中学校PTA 成人教育委員会主催)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 6月20日
発表者 岡本孝司(東京大学)、奈良林直(北海道大学)、水町渉(原子力安全協会)、藤井有蔵(JANUS)
タイトル 「チェルノブイリの廃炉への新たな取り組み」
概要 チェルノブイリサイトでは事故を起こした4号機を覆う新しいシェルターの建設が進んでおり、発電所廃炉に向けた動きが本格的になってきたことから、福島事故への対応の参考になる部分等について最新の状況を説明した。
発表場所 日本機械学会動力エネルギーシステム部門シンポジウム
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 5月29日
発表者 石橋陽一郎(JANUS)
タイトル 「環境コンサルの仕事」
概要 環境教育専攻の学生を対象として、環境に関する職業の現場や具体的な仕事についての認識を深め、知識を習得していただくことを目的として、学生時代の専攻や進路選択のきっかけ、環境コンサルの会社に入って担当した業務、仕事を進める上で感じたこと、会社の全般的な業務内容等を、写真等を活用しながら説明した。
発表場所 東京学芸大学 職業入門E
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 5月28日
発表者 経塚雄策・伊田匡志・青柳洋平(九州大学)、勝山一朗・小林聖治・井川周三(JANUS)
タイトル 「潮流発電装置に及ぼす生物汚損影響に関する基礎的研究」
概要 2012年8月から約半年、長崎県平戸海域に、潮流発電装置を模した水車試験装置を設置し、水車模型への付着生物の汚損状況を、回転の有り無しおよび防汚塗料の塗布の有り無しの条件下で調査した。
発表場所 日本船舶海洋工学会 春季講演会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 5月17日
発表者 坪能和宏(JANUS)、須賀利雄(東北大学大学院理学研究科、海洋研究開発機構地球環境変動領域)、鋤柄千穂(名古屋大学地球水循環研究センター)、小林大洋・細田滋毅(海洋研究開発機構地球環境変動領域)
タイトル 「北太平洋亜熱帯循環域における生産・分解の深度分布の推定-酸素センサー付フロートの高解像度時系列データを用いて-」
概要 北太平洋亜熱帯循環域に展開された酸素センサー付プロファイリングフロートデータを用いて、北太平洋亜熱帯モード水およびその隣接層が保持する溶存酸素の時間変化を把握し、有機物の生産・分解の鉛直分布の推定を行った。
発表場所 海洋理工学会
資料

寄稿記事

発表年度 2013年 4月
発表者 伊藤邦雄(JANUS)
タイトル 解説記事-欧州原子力発電所のストレステストの結果-
概要 福島事故の後に欧州の原子力発電所で実施されたストレステストの結果をまとめる。
掲載誌 保全学 Vol.12・No.1・2013(日本保全学会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 3月 2日
発表者 品川高儀(JANUS)
タイトル 「森へ行こう!森を知ろう!森と語ろう-私たちの活動報告-」
概要 2008年4月に、神奈川県とその付近に在住する森林インストラクターで構成される任意団体としてスタートし、専門知識や経験を社会のために役立てたいという思いで、森林に関する様々な活動を続けてきた。 全国植樹祭を契機に始まったかながわジュニア・フォレスター教室や県立式の森公園における自然観察会、神奈川の身近な自然を訪ねる一般観察会の他、5つの森林保全活動など、これまでの活動成果を報告。
発表場所 第19回市民環境活動報告会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 3月 1日
発表者 北村徹(JANUS)
タイトル 「生物多様性の保全に関する国際動向について」
概要 生物多様性条約およびワシントン条約を中心に、関係する国際条約等にも触れながら、生物多様性の保全に関するトピックスを紹介。
発表場所 環境アセスメント学会 生態系研究部会第21回定例会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 2月26日
発表者 高木健(東京大学大学院)、道田豊(東京大学大気海洋研究所)、白山義久(海洋研究開発機構)、山野澄雄(フグロジャパン)、和田時夫(水産総合研究センター)、鈴木さとし(JANUS)、喜田潤(地球環境産業技術研究機構)
タイトル 海洋環境の影響評価の展望
概要 海洋環境に対する影響評価に関して、今後展開が予想されるアイテムについて国際海事機関(IMO)の動きを中心に発表を行った。また、パネルディスカッションにパネリストとして参加した。
発表場所 「海洋調査研究産業の現在と展望」
~海洋に関する多様な調査研究の国内と海外の事情の全体像を把握し、今後の展望を探る~
(東京大学公共政策大学院)
資料 http://www.pp.u-tokyo.ac.jp/news/2013/01/news20130108.htm

ポスター/口頭発表

発表年度 2013年 2月 1日
発表者 伊藤邦雄(JANUS)
タイトル 欧州ストレステストの結果
概要 欧州諸国のストレステストの結果について発表
発表場所 第13回保全セミナー(日本保全学会)
資料

書籍

発表年度 2013年 1月
発表者 勝山一朗、杉浦琴(JANUS)
タイトル 海洋生態系調査マニュアル 考え方と実践
第4章 海洋生態系調査の現状と方向性(勝山 共同執筆)
資料編 海洋生態系調査の事例整理(杉浦)
概要 海洋調査協会の調査マニュアルシリーズ最新刊である本書は、海洋生態系調査における基本理念、海洋生態系の基盤サービスの評価、海洋生態系調査の統合化、海洋生態系調査の現状と方向性、海洋生態系調査の展望(まとめにかえて)からなり、沿岸域の海洋生態系の理解と調査のための必読書である。勝山は編集責任者および第4章の海洋生態系調査の現状と方向性を共同執筆し、杉浦は資料編 海洋生態系調査の事例整理を執筆した。
掲載誌 海洋生態系調査マニュアル 考え方と実践(海洋調査協会)
備考 関連ページへ

投稿論文

発表年度 2013年 1月
発表者 杉浦琴(JANUS)、高橋正一(オオスミ)、三好英一・中村由行・桑江朝比呂(港湾空港技術研究所)
タイトル 貧酸素および硫化水素が干潟の生物に与える影響に関するメソコスム実証実験
概要 貧酸素水及び硫化水素水が干潟の生物・水質に与える影響を調べるため、半閉鎖系で擬似的な室内干潟である干潟メソコスム実験施設を用いた実証実験を試みた。その結果、生物へい死は、貧酸素+高H2S+高水温(20℃以上)の複合因子により増強される可能性があることが示された。また、干潟においては干出時間の存在により、貧酸素+高H2Sの2因子への暴露継続時間が短くなるため、生物のへい死が回避される可能性があることが示唆された。
掲載誌 水産工学 Vol.49, No.2、pp.101-111(水産工学会)
資料

寄稿記事

発表年度 2013年 1月
発表者 山田奈海葉・鈴村昌弘・前田高尚・鶴島修夫(産業技術総合研究所)、原 素之(東北大学)、福田秀樹(東京大学 大気海洋研究所)、生駒栄司(東京大学EDITORIA /IIS)、橋濱史典(東京海洋大学)、藤倉克則・華房康憲・齋藤秀亮・園田 朗・坪井誠司(海洋研究開発機構)、岡田知也・上村了美(国土技術政策総合研究所)、牧 秀明・金谷 弦(国立環境研究所)、鈴木 亨(海洋情報研究センター)、井川周三・杉浦 琴・松本正喜(JANUS)
タイトル 東日本大震災による海洋生態系への影響調査に関わる情報共有ネットワーク構築に関わる意識調査
概要 2012年度日本海洋学会青い海助成事業の助成を受けて、「東日本大震災による海洋生態系への影響調査に関わる情報共有ネットワーク(Marine Ecosystem Assessment Network in Tohoku: MEANT)構築の推進事業」に取り組んでおり、ネットワーク構築に資するための意識調査(アンケート)を実施するもの。
掲載サイト 日本海洋学会 青い海助成事業「東日本大震災による海洋生態系への影響調査に関わる情報共有ネットワーク構築の推進事業」特設サイト
http://staff.aist.go.jp/namiha-yamada/Blue/index.html
資料

2012年

投稿論文

発表年度 2012年12月
発表者 K. Honein・G. Kaneko(The University of Tokyo)、I. Katsuyama・M. Matsumoto・Y. Kawasima(JANUS)、 M. Yamada(Port and Airport Research Institute)、S. Watabe(The University of Tokyo)
タイトル Studies on the Cellulose-Degrading System in a Shipworm and its Potential Applications
概要 フナクイムシのセルラーゼ系酵素郡について、次世代シークエンサーによる分析を行い、フナクイムシの栄養吸収システムに関する検討を行った。
掲載誌 Energy Procedia, 18, 1271-1274
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年12月17日
発表者 藤田豊久(東大工学系)、中島康晴(海技研)、松尾誠治(東大工学系)、福島朋彦(東大海洋アライアンス)、山本 譲司(海技研)、岡屋 克則(東大工学系)、鈴木さとし(JANUS)、正信聡太郎(海技研)
タイトル 海底鉱物資源の開発と海洋環境への影響評価
概要 「ロンドン議定書」「海洋汚染防止法」「鉱山保安法」における海洋資源開発時の環境配慮の取り扱いと、ロンドン議定書における「尾鉱問題」の取り扱いについて話題提供し、パネラーとしてパネルディスカッションに参加。
発表場所 海底選鉱に関するワークショップ(東京大学海底選鉱研究会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年12月14日
発表者 Yoshito WATANABE(National Institute of Radiological Sciences)、San’ei ICHIKAWA・Masahide KUBOTA(Japan Wildlife Research Center)、Toshiyuki TAKANO・Masahiko MIZOGUCHI(JANUS)、Yoshihisa KUBOTA・Shoichi FUMA・Satoshi YOSHIDA(National Institute of Radiological Sciences)
タイトル EFFECTS OF RADIONUCLIDE CONTAMINATION ON FOREST TREES IN THE EXCLUSION ZONE AROUND THE FUKUSHIMA DAIICHI NUCLEAR POWER PLANT
概要 福島第一原子力発電所周辺の避難指示区域の森林樹に対する放射性核種汚染の影響について
発表場所 東京電力福島第一原子力発電所事故における環境モニタリングと線量評価国際シンポジウム(京都大学原子炉実験所 原子力安全基盤科学研究プロジェクト)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年12月11-14日
発表者 Karim Honein・Gen Kaneko(The University of Tokyo)、Ichiro Katsuyama・Masaki Mtsumoto・Yukio Kawashima(JANUS)、 Masao Yamada(Port and Airport Research Institute)、Hideki Ushio・Shugo Watabe(The University of Tokyo)
タイトル In Silico Investigations of an Endogenous Cellulase of Teredo Navalis
概要 フナクイムシが有するセルトース分解酵素の遺伝情報に関する解析結果に基づき、セルロース分解酵素のアミノ酸配列や構造をコンピュータ上で再現した。
検討の結果、セルロース分解酵素の触媒活性には2つのアスパラギン酸が重要であることを確かめた。
発表場所 第35回日本分子生物学会年会(日本分子生物学会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年11月20日-21日
発表者 Satoshi Suzuki・Takashi Nakamura (JANUS)、Motoshi Muraoka・Shintaro Higashi(NTT DATA Institute of Management Consulting, Inc.)、Takashi Ohsumi (Central Research Institute of Electric Power Industry)、Holger Bietz (Global CCS Institute)
タイトル Regulations on ship transport and onboard direct injection of CO2 into sub-seabed geological formations
概要 「シャトル船輸送・洋上圧入に係る法規制検討」の成果を、「二酸化炭素海底下地層貯留に係る環境管理手法の高度化に関する技術開発事業」(環境省環境保全対策課委託業務)の概要について、「第11回温室効果ガス制御技術国際会議(GHGT-11)」のポスターセッションにて発表した。
発表場所 GHGT-11 (11th International Conference on Greenhouse Gas Control Technologies)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年11月13日
発表者 飯田延治(JANUS)
タイトル Fukushima-Daiichi Update – Focusing on Site Activities After the Accident –
概要 2011年3月の福島第一発電所事故について、事故収束後におけるサイトでの最近の取り組み及び今後の長期計画(SFP取り出し、デブリ取り出し、解体等)を紹介した。
発表場所 Inspection and Enforcement Best Practice Workshop 2012(Curtis-Wright)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年11月 4日
発表者 品川高儀(JANUS)
タイトル 太陽光発電のすすめ-身近な自然からエネルギー・環境問題を考える-
概要 身近なエネルギー・環境問題から再生エネルギー全般の話題を提供し、太陽光発電の可能性を説明する。併せて神奈川県のかながわスマートエネルギー構想も説明した。
発表場所 NPO法人かながわ環境カウンセラー協議会県央支部セミナー
資料

投稿論文

発表年度 2012年 9月
発表者 Takashi Yanagimoto (NRIFS)、Toru Kitamura(JANUS)、Takanori Kobayashi(NRIFS)
タイトル Genetic stock structure of walleye pollock (Theragra chalcogramma) inferred by PCR-RFLP analysis of the mitochondrial DNA and SNP analysis of nuclear DNA
概要 スケトウダラの集団構造につ関する遺伝学的研究。
掲載誌 Marine Genomics 7 (2012) 17-25
資料

寄稿記事

発表年度 2012年 9月
発表者 小林聖治・勝山一朗(JANUS)
タイトル 「生態防汚」の考え方とその事例(2)-生き物の声を聞く
概要 化学物質を用いた防汚対策は、環境への影響が懸念される。昨年なくなられた梶原武先生は、化学物質を用いて完全に付着を防止する完全防汚に対し、付着生物の生態的知見を活用した生態防汚を提唱した。ここでは、その考え方及び発電所等における防汚対策の事例として、フジツボによる熱交換器細管の障害に対する対処方法や汚損生物の出現時期の検討方法について紹介した。
掲載誌 「日本マリンエンジニアリング学会誌 Vol.47 No.5」(日本マリンエンジニアリング学会)
資料

寄稿記事

発表年度 2012年 9月
発表者 北村 徹(JANUS)
タイトル 「生物多様性と外来種について-外来種問題の議論を深めるために-」
概要 外来種問題の現状と、今後の課題についての紹介。
掲載誌 「日本マリンエンジニアリング学会誌 Vol.47 No.5」(日本マリンエンジニアリング学会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 9月15日
発表者 勢田明大・鈴木孝志(海上保安庁 海洋情報部)、武藤泰司・小塚雅彦(JANUS)
タイトル JODC における品質管理手法の改良
概要 JODCが現在作業を進めている高品質データの供給を実現するために、各層観測データに対する品質管理手法の改良と、それに伴う提供データフォーマットの変更について報告を行った。
発表場所 平成24年度 日本海洋学会 秋季大会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 9月15日
発表者 秋本泰(海洋生物環境研究所)、山田秀之・村田眞司(アジア航測)、松村知明(JANUS)、永友繁・畑裕一朗(三洋テクノマリン)
タイトル DEMを搭載したGISによる藻場分布の解析~佐渡真野湾のアマモ場を例として~
概要 DEM(数値標高モデル)を使った藻場分布の解析を試みた。佐渡真野湾のアマモ場での適用例を紹介した。
発表場所 平成24年度日本水産学会 秋季大会
資料

寄稿記事

発表年度 2012年 9月
発表者 鈴木さとし(JANUS)
タイトル 地熱開発と環境影響
概要 学会誌の「地熱発電と環境アセスメント」特集の冒頭でテーマに即した総論的な論文を記載。
掲載誌 「環境アセスメント学会誌 Vol.10 No.2」(環境アセスメント学会)
資料

寄稿記事

発表年度 2012年 8月
発表者 1.藤井有蔵(JANUS)、岡本孝司(東京大学大学院)
2.小林正英(原子力安全基盤機構)、藤井有蔵(JANUS)
タイトル 1.英国「規制要件に確率論的安全評価を採用」
2.西欧5か国「科学的合理的規制で良好な運転」
概要 特集「欧米諸国の原子力規制体制」のうち、英国および欧州主要各国(ドイツ、スウェーデン、スイス、スペイン、ベルギー)の原子力発電の現状、規制組織・法規、規制の特徴、福島事故対応等。
掲載誌 「エネルギーレビュー 2012.8月号」(エネルギーレビューセンター)
資料

寄稿記事

発表年度 2012年 7月
発表者 勝山一朗・小林聖治(JANUS)
タイトル 「生態防汚」の考え方とその事例-海洋構造物の防汚対策を考える
概要 化学物質を用いた防汚対策は環境影響が懸念される。昨年亡くなられた梶原武先生は、化学物質を用いて完全に付着を防止する完全防汚に対し、付着生物の生態的知見を活用した生態防汚を提唱した。ここでは、その考え方および海洋構造物における防汚の事例として、ウニによる防錆塗膜の障害に対する対処方法他を紹介する。
掲載誌 「日本マリンエンジニアリング学会誌 47巻4号」(日本マリンエンジニアリング学会)
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 7月27日
発表者 中村理恵(JANUS)
タイトル 米国の長期運転に向けた取り組み - License RenewalとBeyond 60
概要 米国では、現在104基の商用原子力発電所が稼働中であり、そのうち16基が当初の認可期間の40年を超えて運転中である(2012年6月現在)。米国では、運転許可は40年までの期間に対し与えられるが、これは更新可能で、そのための認可手続きとしてライセンスリニューアル(LR)が行われている。40年の認可期間の根拠、LR枠組みの整備までの歴史、現状、今後の方向性(60年超運転を目指しての取り組み)について説明した。
発表場所 日本保全学会 第9回学術講演会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 7月27日
発表者 伊藤邦雄(JANUS)、青木孝行(東北大学)
タイトル 原子力発電所の自然現象に対する技術基準要求に関する調査検討
概要 先進諸外国の原子力発電所に対する技術基準とその関連規格が自然現象に対する備えをどのように要求しているか、またその要求に従って実際の原子力発電所がどのように出来上がっているか、特に地震と津波を重点に調査し、我国のそれと比較した。
発表場所 日本保全学会 第9回学術講演会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 7月27日
発表者 藤井有蔵(JANUS)
タイトル チェルノブイリ事故の後処理対応及び我が国への教訓
概要 チェルノブイリ原子力発電所では1986年の事故後、施設の安全性確保、廃炉に向けての準備、住民の被ばく抑制の観点から様々な対応が行われてきた。これらの対応は必ずしも効果的でないものもあったが、福島第一の事故の後処理の参考にできるものも多いことから情報を整理し、説明を行った。
発表場所 日本保全学会 第9回学術講演会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 7月13日
発表者 Karim Honein・Gen Kaneko(The University of Tokyo)、Ichiro Katsuyama・Masaki
Matsumoto・Yukio Kawashima(JANUS)、 Masao Yamada(Port and Airport Research Institute)、Hideki Ushio・Shugo Watabe(The University of Tokyo)
タイトル Exploring the Lignocellulose Digestion Capacity of a shipworm Teredo navalis Through a 454 GS-FLX Pyrosequencing of its Transcriptome
概要 フナクイムシの遺伝子における塩基配列解読し、複数のGHF(different glycosyl hydrolase families)に属するセルラーゼ遺伝子を特定した。GHF9の統計発生学的解析を行ったところ、バクテリア、軟体動物、甲殻類に起源を有することが示された。
発表場所 The 9th Asia-Pacific Marine Biotechnology Conference
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 7月13日
発表者 品川高儀(JANUS)
タイトル ドングリプロジェクトを支援する小学生のためのドングリ学習会
概要 横浜市立永田台小学校個別支援学級(4・5組)を対象に震災を契機に始まったドングリプロジェクトに協力している小学生にドングリの種類や食べ方,遊び方などを体験しながら学習させる出前授業を実施。
発表場所 環境学習 オーダーメイド版出前授業(横浜市環境創造局政策課環境プロモーション担当)
資料 横浜市環境教育出前講座ホームページ

寄稿記事

発表年度 2012年 6月 発表者 北村徹(JANUS) タイトル 生物多様性に関する国際的な動向 概要 国際条約では生物多様性という言葉に、どのような意味を込めているのか、および国内法では生物多様性を、どのよに考えているのかについて検討した。 掲載誌 「DNA多型 VOL.20 303-306」(日本DNA多型学会) 資料 –

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 6月28日
発表者 石橋陽一郎(JANUS)
タイトル めぐり逢いだよ人生は-環境コンサルの仕事
概要 東京大学農学生命科学研究科・農学部の在学生に就職活動や将来設計の参考にしてもらうため、進路や仕事に関する体験談等を卒業生として話した。
発表場所 平成24年度東京大学農学生命科学研究科・農学部キャリア講演会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 6月15日
発表者 品川高儀(JANUS)
タイトル 初心者のための環境放射能教室
概要 3.11東日本大震災に引き続いて起こった福島第一原子力発電所の事故により,環境放射能への意識が急速に高まったが,危うい情報も多く流れているため混乱が見られる。教科書的原点から環境放射能を初心者にも判り易く解説した。
発表場所 全国森林インストラクター神奈川会 室内勉強会
資料

ポスター/口頭発表

発表年度 2012年 6月13日
発表者 勝山一朗(JANUS)
タイトル 発電所冷却水系への海生生物汚損の実体と対策
1.障害の実体と問題の所在
概要 発電所の運用に障害となる海生生物汚損の実体と問題の所在について、発電所で汚損に対する対策を実施する所員を対象にした解説を行った。
発表場所 火原協大学講座(火力原子力発電技術協会)
資料