Princeton大学の研究者ら、米国中西部の新たなCO2回収・輸送パイプラインネットワークの経済分析を示す論文を公表

2018年10月02日

Princeton Universityの研究者らによる、米国における新たなCO2回収・輸送パイプラインネットワークを実現するための経済分析の結果が、学術誌「Proceedings of the National Academy of Sciences」に掲載されました。

この論文の概要によると、本研究では、米国中西部のエタノール精製所から排出されるCO2をテキサス州のPermian Basinへパイプライン輸送し、CO2-EORに利用するためのネットワークについて検討しています。

具体的には、回収・輸送に係るコストを推計し、政府による財政支援の割合が異なる3つのシナリオにおけるパイプラインの採算性を分析しています。政府による財政支援がない場合、パイプラインネットワークの商業的な収益性は実行不可能となり、50％の財政支援が得られた場合には、商業的な利益を得ながら、年間1900万トンのCO2が回収・輸送可能となると試算しています。さらに、100％の財政支援が得られた場合には、年間3000万トンのCO2が回収・輸送可能となると試算しています。

これは、現在全世界で回収・貯留されているCO2の量を倍増させる規模であり、米国のCO2-EOR産業を約50％拡大させるものとなります。

詳細は以下をご覧ください。

論文の概要（全文は有料）

“Infrastructure to enable deployment of carbon capture, utilization, and storage in the United States”
http://www.pnas.org/content/115/38/E8815


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https://www.sciencedaily.com/releases/2018/09/180925115215.htm