2026.08
社外発表
令和8年度海洋理工学会論文賞を受賞しました

本論文は、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)、国立研究開発法人 海洋研究開発機構(JAMSTEC)、株式会社サイエンスアンドテクノロジー(SAT)、日本エヌ・ユー・エス株式会社(JANUS)の4組織の協力の下、実施された研究の成果をまとめ、令和6年度に同学会学術誌「海洋理工学会誌」に掲載されたもので、令和8年6月12日、令和8年度論文賞を受賞しました。

【論文題名】海底熱水鉱床の開発に伴う環境影響評価のための環境影響予測モデルの開発
―海底かく乱試験に伴う濁りの再堆積の予測と検証 ― 

【著者】小松原 由美(SAT)、眞岩 一幸(JANUS)、宮澤 泰正(JAMSTEC)、石田 暁之(JOGMEC) 

【要旨】エネルギー・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は、海底熱水鉱床の開発に伴う環境への影響(例えば、濁流や再堆積の影響など)を定量的に評価する技術の開発に取り組んでいます。このプロジェクトの一環として、SUR採掘活動によって生じる濁流の影響を明らかにするために、2017年1月に沖縄海域において海底撹乱実験およびモニタリング調査を実施しました。JOGMECが開発した数値モデル(粒子追跡モデル)を用いて、実験中のこれらの影響の範囲と大きさを定量的に予測しました。本研究では、まずモニタリングデータに基づいて濁流発生の条件を数値モデルに設定し、実験期間中の再堆積の厚さと空間分布パターンをシミュレートする能力を検証しました。
 ADCPなどの観測データから推定された時間変動流れ場を用いたシミュレーション結果は、モニタリング結果の空間分布パターンや再堆積厚さと良好な一致を示しており、このモデルが海底熱水鉱床開発における環境影響評価のための予測ツールとして活用できることを示唆しています。さらに、流体力学モデルを用いた流れ場予測手法は、特に流速計などの観測データが不十分な状況において、予備的な影響予測を行う上で有効かつ正確です。この予備的な影響予測の結果は、モニタリング調査の計画立案に寄与する有用な情報として活用されることが期待されます。

【受賞理由】実測に基づく条件設定と検証により濁り・再堆積影響を定量的に評価可能とし、海底熱水鉱床の開発に向けたモニタリング調査計画の策定にも資する予測技術基盤を提供した本論文は、海洋理工学の発展に貢献するものと認められ評価されました。 

【関連URL】 
海洋理工学会ウェブサイトでの掲載:http://amstec.jp/award/paper_award.html

2026.07
社外発表
宮田 浩一は日本原子力学会誌に「軽水炉の安全確保からみた核融合炉」を投稿しました。
2026.07
社外発表
横田 恵美理はエネルギー・資源学会誌 エネルギー・資源 Vol. 47, No. 4(2026)に「2028年以降に向けた過渡期のウラン市場の課題と展望」を投稿しました。
2026.06
社外発表
第5回環境化学物質合同大会において環境化学論文賞を受賞しました

東京農工大学、沖縄県立芸術大学、海洋生物環境研究所、日本エヌ・ユー・エス株式会社の共同研究成果による学会投稿論文が評価され、第5回環境化学物質合同大会において環境化学論文賞を受賞しました。
 

【研究概要】
琉球列島・座間味島における巻貝類・二枚貝類・十脚甲殻類を用いた海岸漂着プラスチック由来微量元素汚染の空間的・時間的・種間変動の評価

東京農工大学・海洋生物環境研究所:試料採取、微量元素の分析、評価
沖縄県立芸術大学:分析対象種の選定、試料採取、海岸生態系の調査
日本エヌ・ユー・エス株式会社:調査対象海岸の選定、海岸及び漂着プラスチックの状況調査、試料採取
 

【受賞理由】
本論文は、室内環境における曝露試験ではなく、フィールド調査を通じて複数の生物種における微量元素の空間分布と経年変動を解析することにより、プラスチック由来微量元素の生物蓄積の可能性を示した点が高く評価されました。
 

【今後の展望】
本研究は現在も調査対象地域や分析対象種を拡げつつ継続的に取組んでいるものであり、海岸漂着プラスチック由来の微量元素の海岸生態系への影響についての知見をより充実させていく。更に日本エヌ・ユー・エス株式会社ではこの研究成果を活用し、沖縄県環境部及び県内市町村と連携して海岸生態系への影響を踏まえた海岸漂着物対策に取組む予定である。
 

2026.06
社外発表
石橋陽一郎、岩崎一晴、山城勇人、遠藤真輝、桐 賢太郎、仲地史裕は第33回日中韓産業衛生・安全学術会議で「アスベスト分析の進歩(2):位相差顕微鏡分析(PCM)のためのAI駆動型手法」について口頭発表しました。
2026.04
サービス 社外発表
当社が参画する「尾鷲ネイチャーポジティブコンソーシアム」の取組が自然共生サイトに認定されました

 当社は、尾鷲市、株式会社Paramita、一般社団法人Local Coop尾鷲が事務局を務める「尾鷲ネイチャーポジティブコンソーシアム」に、パートナー企業として参画しています。

 この度、本コンソーシアムで保全活動等を行っている尾鷲市有林「尾鷲市みんなの森」が、自然共生サイト(連携増進活動実施計画)に認定されました。

 本サイトでは、人工林内の水辺環境を活用したビオトープの創出など、生物多様性を増進に資する取組を実施しています。これらの取組により、アカハライモリをはじめとする希少種が継続的に確認される等、健全な在来生態系が維持されている点が評価され、自然共生サイトとして認定されました。また、自治体、民間企業、地域団体など、多様な主体が連携して活動を推進している点も高く評価されています。


 当社は、尾鷲市、株式会社paramita、一般社団法人Local Coop尾鷲と連携し、生物多様性調査を兼ねた自然観察会の開催に協力するとともに、自然共生サイトの認定に向けた増進活動実施計画の作成及び申請を担当しました。

 

 当社では、エネルギー、環境、防災の分野で培ってきた高度なコンサルティング能力を活かし、今後も尾鷲市における生物多様性の回復と経済価値の創出を両立させた、次世代へとつながる地域づくりを支援してまいります。


 また、他地域においても、本事例のように多様な主体が連携して取り組む生物多様性保全の取組を一層促進していきます。


関連ページ

「尾鷲ネイチャーポジティブコンソーシアム」に参画しました。https://www.janus.co.jp/info/service/4621/

Local Coop尾鷲 「生き物観察で学ぶ生物多様性ワークショップinみんなの森」レポート  https://note.com/localcoop_owase/n/n75d586a95201

2026.04
社外発表
嶋田 和真は原子力学会誌ATMOΣ 2026年5月号に「原子力災害時における防護措置の最新知見と課題 (2)影の避難を考慮した放射線被ばくリスクの確率論的評価」を寄稿しました。
2026.02
社外発表
佐々木 翔哉はワイルドライフ・フォーラムに「自然共生サイトに関する取組を行う実施主体を支援する立場の意義とその展望」を寄稿しました。
2026.02
社外発表
長岐 雅博は、プロセス・プラントのリスク,安全性評価(株式会社 技術情報協会)の第4章11節プラントの防災・保安活動のデジタル化を執筆しました。
2026.02
社外発表
菅谷 淳子は日本エネルギー環境教育学会で「原子力発電のリスクマネジメント」を口頭発表しました。
2026.02
社外発表
彌永 亜矢、深谷 友紀子は共著者らとともに放射化学第52号に「食品中の134Cs及び137Csの測定結果の分析及び測定結果がもたらす放射性Cs濃度の長期予測への影響について」を投稿しました。